リモートワークかオフィス回帰か、そのメリットとデメリット

今回は「リモートワークかオフィス回帰か、そのメリットとデメリット」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　今やリモートワークは多くの人に好まれる選択肢になっており、最近公表されたいくつかの調査レポートでは、この働き方がどれだけ広まっているかが明らかになった。

　McKinseyが2022年春に米国の労働者2万5000人を対象として実施した調査のレポート、「American Opportunity Survey」の最新版では、回答者の半数以上（58％）が、週に1日以上は在宅で勤務できる状態にあることが明らかになった。

　また35％は、希望すれば週に5日在宅で働けることも分かった。

　回答者の87％は、週に何日かリモートワークする選択肢が与えられた場合、その選択肢を選ぶと述べている。

　レポートでは、「この動きは、所属階層や、職業や、地域を越えて広がっている。柔軟な働き方は、突然起きた危機への対応として生まれたものだが、コロナ禍が以前よりも収まってきた今も、多くの労働者がこの働き方を望ましい労働条件だと考えている。このことは、米国人がいつ、どこで、どのように働きたいかという意識に地殻変動が起きていることを示している」と述べている。

　McKinseyによれば、コンピューター関係の職業や理数系の職業に就いている人々の「圧倒的大多数」にリモートワークの選択肢が与えられており、77％が完全にリモートで働くことを希望しているという。

　調査レポートでは、在宅勤務が比較的進んでいない業界でさえ、雇用されている技術者がリモートワークを要求してくる可能性があり、一部の従業員にリモートワークが許可されれば、他の従業員にも「ノー」とは言いにくくなると指摘している。

　とはいえ、ハイブリッドワークにも問題がないわけではない。多くの労働者にとって、これはまだ新しい勤務形態のモデルであり、解決すべき問題は山積みだ。効果的に仕事をするための障害について尋ねる質問では、柔軟な働き方（1週間のうち1日から4日がリモートワーク）をしている人が最も多くの障害を抱えており、全面的にリモートワークで働いていた回答者よりも多かった。また、問題があると答えた人の比率が最も低かったのは、全面的にオフィスで働いていた回答者だった。

　新しい働き方が広がっているのは、米国だけではない。

　英国人材開発協会（CIPD）が英国の労働者1000人を対象として最近実施した調査でも、コロナ禍での経験が従業員の意識に変化を引き起こしていることが明らかになった。