リモートワークの定着でバーチャル会議の頻度や長さ、参加人数に変化

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　リモートワークは従業員や管理職者の間で今も議論の対象となっている。多くの従業員は、柔軟なスケジュール、少なくなった支出、改善されたワークライフバランスを維持したいと考えている。一方、一部の管理職者や経営幹部は、従業員が真剣に仕事に従事するためには、オフィスで働くしかないと考えている。

　Harvard Business Review（HBR）のレポートによると、従業員をオフィスに復帰させる重要な理由は、従業員が企業文化や同僚とのつながりを感じられなくなっている状況を改善することだという。Airspeedの調査によると、リモートワーカーが孤立や断絶を感じると、仕事を辞める可能性が高くなるという。

　従業員同士の交流を奨励し、従業員を話し相手と結びつけることで、そうした孤立感を軽減できる。雇用主は、同じ都市に住むリモートワーカーやハイブリッドワーカーが集まる機会を設けて、彼らの孤立感を軽減してもいいだろう。

　多くの雇用主は、職場に復帰する必要があるのは従業員の生産性を高めるためだと主張しており、その理由として、在宅勤務だとオフィス勤務に比べて完遂できる仕事量が減ることを挙げている。

　しかし、HBRの調査によると、そのようなことはないという。研究者は、大手グローバル企業10社が行ったすべての「Zoom」「Microsoft Teams」、および「WebEx」会議（ウェブカメラのオン／オフは問わない）のメタデータを収集し、新型コロナウイルス（COVID-19）によるロックダウン後の2020年4月から5月中旬までと、2021年および2022年の同期間における会議数の6週間のスナップショットを比較した。

　この調査では、リモートワークによって生産性が低下することはないが、従業員や企業が生産性を定義する方法が変化する、と結論づけている。リモートワークが珍しかった2020年と比較すると、2022年にはリモートワーカーの習慣が変化した。

　同調査によると、今日のバーチャル会議はより頻繁かつ自発的に行われているが、会議時間は短くなっており、参加者も少なくなっているという。リモートワークがより一般的になるにつれて、人々は30分～1時間の会議が不要なこともあるということに気付いたと考えられる。

　会議時間は10分減少し、1対1の会議のうち66%はあらかじめ予定されていたものではなかった。また、2022年には2020年に比べてバーチャル会議が60%増加したという。これは、パンデミック前に職場が順守していた厳格なスケジュールと比較して、管理職や従業員が臨機応変に会議を設けているためだと考えられる。

　また、会議の平均参加者数は20人から10人へと半減している。これは、2020年には17％だった1対1の会議が、2022年は42％に増加したからだという。