2024年度の店舗集客・MEO対策支援システム、33.3％増予想–ITR調査

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　アイ・ティ・アール（ITR）は、国内の店舗集客・マップエンジン最適化（MEO）対策支援システムの市場規模推移と予測を発表した。

　2023年度の店舗集客・MEO対策支援システム市場の売上金額は42億円、前年度比35.5％増だった。2024年度は同33.3％増と予想される。新型コロナウイルス感染症の5類移行による人流の回復や主要ベンダーの積極的なマーケティング活動を背景に、実店舗を持つ事業者の間では、集客力と売り上げを向上させる手段の一つとして、店舗集客・MEO対策支援システムの認知度が高まっている。

　地図情報サービスに営業時間など常時正しい情報を掲載して機会損失を防ぐニーズや、インバウンド対策でのニーズの拡大を受け、新規参入ベンダーも増加していることから、ITRは同市場の年平均成長率（CAGR）を27.2％と予測している（2023～2028年度）。

　同調査における店舗集客・MEO対策支援システムは、SNSやブログ、地図情報サービスなど各種ウェブ媒体への店舗情報の投稿・管理・分析により、実店舗への集客効果を上げるための製品・サービスを指す。MEO対策や各種ウェブ媒体に集まる口コミ分析といった機能が含まれる。

　ITR シニア・アナリストの水野慎也氏は「コロナ禍後、消費者の行動はリアルな店舗利用へと回帰し、特定の地理的エリアに関連する情報の検索（ローカル検索）の需要が増大している。そのため、検索エンジンやSNSを通じた店舗情報の提供は、店舗集客にとって重要な戦略となっている。若者、シニア、インバウンド観光客など、多様な層がそれぞれ異なる検索ニーズを持つ中、MEO対策ツールは一元的な情報管理と自動化を通して効率的な店舗集客を支援する。運用負担の軽減と、地図と連動した店舗検索での露出向上を図る企業が今後も増加すると見込まれることから、さらなる市場の成長が期待される」とコメントしている。