マップマーケティング、「Snowflakeマーケットプレイス」でエリアマーケティング用データを提供

今回は「マップマーケティング、「Snowflakeマーケットプレイス」でエリアマーケティング用データを提供」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　エリアマーケティング向けに地理情報システム（GIS）を提供するマップマーケティングは4月12日、Snowflakeのデータマーケットプレイス「Snowflakeマーケットプレイス」でデータシェアリングを開始した。

　同マーケットプレイスでは、多くのデータプロバイダーがデータを提供しており、ビジネスインテリジェンス（BI）ツールやアナリティクスツールとの連携が容易となっている。

　マップマーケティングでは、同社のエリアマーケティングGIS「TerraMapシリーズ」で高精度なポリゴンや独自推計データを提供している。これに対して多くの顧客から、これらのデータを自社のファーストパーティーデータやその他のオープンデータと組み合わせてBIツールや分析ツールで可視化したいという声が寄せられていた。

　同社がマーケットプレイスで提供するデータは「2020国勢調査データ（町丁目）」「2020国勢調査データ（郵便番号エリアデータ）「年収別世帯数推計データ（年収デー）（町丁目）」「年収別世帯数推計データ（年収データ）（郵便番号エリアデータ）」。

　国勢調査データは、増加傾向にある年齢不詳人口の補完処理を行った、より精度の高い5歳ピッチの人口データが含まれており、より実態に近い年齢データを用いたマーケティングが可能となる。また年収データは、国勢調査の調査項目には含まれない、世帯の収入に関するデータとなり、その地域の購買力を中心とした分析が可能となる。