「やりたいビジネスをデジタルでどれだけできるか」が見極められるDX人材を育てよ

今回は「「やりたいビジネスをデジタルでどれだけできるか」が見極められるDX人材を育てよ」についてご紹介します。

関連ワード (松岡功の一言もの申す、経営等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。


 2025年1月に実施される大学入学共通テストから、プログラミングの知識などを問う「情報」が追加されることになった。この機に、どんなデジタルトランスフォーメーション(DX)人材を育てればよいか、考えてみたい。

 大学入試センターが先頃、2025年1月に実施する大学入学共通テストの教科/科目の再編案を発表した。プログラミングやデータサイエンスに必要な統計処理の知識などを試す「情報」を、国語や数学などと並ぶ教科に加える形になる。

 文部科学省も2020年度から小中学校でプログラミング教育を順次取り入れ、高校も2022年度から「情報Ⅰ」を必修科目とすることを決めた。大学入試共通テストへの「情報」の追加もその一環だ。

 大学入試センターによると、2018年6月の政府閣議において、「義務教育終了段階での高い理数能力を、文系/理系を問わず、大学入学以降も伸ばしていけるよう、大学入学共通テストで、国語、数学、英語のような基礎的な科目として必履修科目『情報Ⅰ』(コンピュータの仕組み、プログラミングなど)を追加する」と決定した。したがって、共通テストの「情報」は情報Ⅰの内容を出題することになる。

 この閣議決定はすなわち、「せっかく中学までみんな理数系の勉強をしてきたのだから、高校、大学も文系/理系を問わず、これから必要となるIT/デジタルの知識や技術を修得しよう」ということを呼び掛けているようなものだ。

 政府がなぜこうした動きに注力しているかというと、すでに多くの指摘があるように、IT人材、さらにはDX人材の不足が深刻だからだ。経済産業省によると、IT市場が年率3〜9%で成長した場合、2030年に最大79万人のIT人材が不足するという。

 ただしIT人材というと、企業ではIT部門に所属するエンジニアのイメージがあるが、DX人材となると、IT部門にとどまらず、経営層から業務現場のビジネスワーカーまで対象になるとの認識が必要だ。それを踏まえると、人数が足りないというより、究極的には全員が変わっていかなければならないと考えるべきだろう。

 では、大学入学共通テストの「情報」では、どのような問題が出るのか。今回の発表資料は合計125ページあるが、そのうち75ページ(表1)から19ページ分にわたってサンプル問題が掲載されているので、ご興味があれば参照していただきたい。

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