全従業員向けDX人材育成の実態–デジタルリテラシー研修への期待と成果

今回は「全従業員向けDX人材育成の実態–デジタルリテラシー研修への期待と成果」についてご紹介します。

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　DX推進において人材育成は重要な取り組みであり、特に多くの企業が全従業員を対象としたデジタルリテラシー研修を実施しています。しかし、デジタルリテラシー研修への期待とその成果が合致している企業は必ずしも多くありません。

　DX推進に求められる人材像を考える際、データサイエンティストやプログラマーのような技術的な専門人材に目を向けがちです。これは、DXの「D」の部分、すなわちデジタル人材を指しています。デジタル人材は一定数必要ですが、技術や手法は日進月歩であり、目的ごとに育成・確保することができます。

　一方、DXでは変革を推進する人、すなわちDXの「X」の部分を推し進める変革人材がむしろ重要です。DXを推進するには、従業員一人一人の意識改革を促し、全員が自分事として多岐にわたる変革に取り組まなければならず、これを外部に依存することはできません。DXの「X」を担う変革人材の必要性を軽視してはならないのです（図1）。

　経済産業省と情報処理推進機構（IPA）が2022年12月に公表した「デジタルスキル標準」（DSS）では、経営者を含む全てのビジネスパーソンが身に付けるべき能力・スキルの標準として「DXリテラシー標準」（DSS-L）を定義しており、使い手であり、かつ顧客に価値を届ける主体でもある全ての従業員がデジタルリテラシーを向上させることの重要性を指摘しています。また、DSS-Lの構成要素には、新たな価値を生み出す基礎となる「マインド・スタンス」を土台として、なぜDXに取り組むことが求められるのかを正しく理解する「DXの背景」（Why）が含まれています。