ガートナー、ローコード開発ツールの選定で事前に考慮すべき3つの提言

今回は「ガートナー、ローコード開発ツールの選定で事前に考慮すべき3つの提言」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　ガートナージャパンは12月1日、ローコード開発ツールの選定に当たって企業が事前に考慮すべき3つの観点を発表した。同社によると、多くの国内企業ではツール選定の際の混乱や選定後の課題が顕在化しているという。

　ローコード開発ツール（ローコードアプリケーション開発プラットフォーム：LCAP）はグローバルで広く採用が進んでおり、2025年までに企業が開発する新規アプリケーションの70％には、ローコード／ノーコード技術が使用されるようになると、米Gartnerは見込んでいる。

　日本においても、ITリソースやスキルが慢性的に不足する中、働き方改革やデジタル変革（DX）の文脈で急拡大しているデジタル化のニーズに対応するために、ローコード／ノーコード技術の適用が急速に進んでいる。

　一方で、ローコード開発ツールについては、選定に関する多くの相談が同社に多く寄せられており、国内の多くの企業では、何をどう選定していいのか分からなくなっていたり、選定後に機能不足や運営上の課題が顕在化したりする状況が見受けられるという。

　アナリストでシニア ディレクターの飯島公彦氏はこうした状況を受けて、次のように述べている。「ローコード開発ツールを選定する際には、その要件を適切に策定する上で、開発機能の詳細だけをやみくもに検討するのではなく、実現したいアプリケーションの目的やユースケースを具体化するなど、事前に考慮すべき3つの観点が漏れていないかを確認することが重要である」

　同社が発表した事前に考慮すべき3つの観点は次の通り。

　ローコード開発ツールの適切な選定を行うには、ビジネス上のどのような目的のために、あるいはどのようなビジネス上の問題を解決するために同ツールを利用するのかをまず考慮する必要がある。目的を明確にすることで、多くの企業が選定に当たって抱える「効果があるのか」という悩みや、適用後の「効果が分からない」といった状況を回避できる。

　ローコード開発ツールが利用される主な目的としては、（1）人材不足の解消とデリバリースピードの向上、（2）デジタルによるビジネス変革、（3）ビジネスの自動化と働き方改革、（4）アプリケーションの俊敏性向上――の4つが挙げられる。それらのビジネス効果としては、例えばリードタイムの削減、デジタル収益の拡大、残業時間の削減、顧客満足度の向上などが挙げられる。