テクノロジーと持続可能性–各社取り組みに見る目標達成のヒント

今回は「テクノロジーと持続可能性–各社取り組みに見る目標達成のヒント」についてご紹介します。

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　ビジネスパーソンがようやく環境対策の重要性に気づきつつある。テクノロジーアナリスト企業Gartnerによると、ビジネスリーダーの87％が今後数年で自社の持続可能性対策の強化を目指しているという。

　2026年までに75％の組織が、持続可能性の明確な目標と期限を定めたITベンダーとの取引を拡大し、そうでないベンダーと入れ替えるようになる、とGartnerは予測する。しかし、方向性を変えたいという思いは、出発点にすぎない。では、テクノロジーを利用して、持続可能性に関する長期的な目標を実際の進歩につなげるには、どうすればいいのだろうか。ここでは、最初に取り組むべきアイデアをいくつか紹介する。

　PepsiCoの最高戦略および変革責任者のAthina Kanioura氏によると、戦略と一連の優先事項の策定が、持続可能性の実現に向けた重要な第一歩だという。

　多くの組織はすでに、環境面での利点に関する長期目標を定めており、テクノロジーを利用して二酸化炭素排出量を削減する方法を理解している。

　こうした大きな環境目標を達成するには、一連の小さな目標をIT部門の人員向けに設定し、さらにビジネス部門へと展開しなければならない。だが、期限と連携の形を最初にしっかり決めておかないと、目標を達成できず、努力が無駄になるだろう。

　「持続可能性に関して、細かな部分にとらわれてしまうかもしれない」とKanioura氏は語る。「全体像を考えることが必要だ。長期的な取り組みから始めて、逆算するようにしよう」

　Kanioura氏は他のビジネスパーソンに対して、優先順位付けのフレームワークを作成し、チームが取り組みの過程で注力する必要のあるすべての事柄をマッピングするよう助言している。

　「今から2030年までに自社が何をなすべきか考えてみてほしい」とKanioura氏。「私は優先順位付けのフレームワークをあらゆることに使用している。それによって、自らの目標達成能力、達成する必要のある目標の複雑さ、財務への潜在的な影響が分かる」

　フレームワークを策定したら、その取り組みを管理しやすい単位に分割する。期限を2020年代末に設定しているなら、目標達成の前倒しを恐れてはならない。

　「計算してみて、取り組みの完了までに約5年かかることが分かったとしよう。2030年を期限としている場合、開始を2025年まで待つのではなく、2023年に着手してほしい」とKanioura氏は述べた。

　「しかし、現実的な観点から目標達成に必要な労力について考え、作業を細かい単位に分割し、取り組みが圧倒的な規模にならないようにする必要がある。さもなければ、すべてに莫大なコストが発生してしまうかもしれない」

　F1のコマーシャルパートナーシップの責任者であるZarah Al-Kudcy氏によると、モーターレースでは自動車がレーストラックを高速で走り回るが、それらの自動車がF1全体の二酸化炭素排出量に占める割合は1％未満であり、レースシーズン中の物流とF1チームの世界各国への移動が40％を占めているという。