ガートナー、新たなネットワーキングへの移行に関する展望を発表
今回は「ガートナー、新たなネットワーキングへの移行に関する展望を発表」についてご紹介します。
関連ワード （調査等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。
本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。
ガートナー ジャパンは、新たなネットワーキングへの移行に関する2021年の展望を発表した。これによると、2024年までにクラウド型セキュリティゲートウェイを採用する企業は60％を超えるという。
同社は、国内企業を対象に2020年9月に実施した調査で、新型コロナウイルス感染症が企業ネットワークに与える影響に対処するために優先した作業について尋ねた。その結果、最優先した作業として上位に挙げられたのは、「インターネット接続の契約帯域の増速」「セキュリティゲートウェイ機器のクラウド型への移行」「VPN装置の増強」の3つだった。さらに、優先度を問わず最も多くの回答を集めたのは、「セキュリティゲートウェイ機器のクラウド型への移行」だった。
2020年1月の同じ調査では、クラウド型セキュリティゲートウェイを採用した企業は10％程度だった。ガートナーでは、これらのことから2024年における予測を行った。
同社では、クラウド型ゲートウェイなどで構成される新たな市場を「セキュアアクセスサービスエッジ（SASE）」と定義し、多くの企業が今後注目し、導入すべきソリューションとして提唱している。しかし、多様なテクノロジが織りなすこのソリューション全体が成熟するまでには、5～7年かかると見られるという。
そこで同社は、移行を進めるに当たって事前に知っておくべき5つのポイントを下記のようにまとめた。
さらに、IT部門に対して、在宅勤務環境を支えるクラウド型のリモートアクセスVPN（ZTNA）への移行や、トラフィックが集中しがちなプロキシーを提供するクラウド型ゲートウェイ（セキュアウェブゲートウェイ［SWG］）などから導入し、新たなネットワーキングへの移行を開始することを推奨している。
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