脚光を浴びる「プラス・セキュリティ人材」–求められる理由とは

今回は「脚光を浴びる「プラス・セキュリティ人材」–求められる理由とは」についてご紹介します。

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　「プラス・セキュリティ人材」が注目を集めている。情報処理推進機構（IPA）は、デジタル部門、事業部門、管理部門などでセキュリティ以外の業務を主とする人材が、セキュリティの知識やスキルを学ぶことで、新たなセキュリティ人材としてプラス・セキュリティ人材が育成されると説明する。例えば、大日本印刷は、国内外約3万人のグループ全社員を「セキュリティ人材」として育成することを明らかにしている。

　この動きの背景には、デジタルトランスフォーメーション（DX）の進展で事業そのものがデジタルになりつつあり、デジタル化の“負の側面”として、セキュリティ脅威への対応が不可欠になっている現実があるからだ。毎日のように、ランサムウェアなどのサイバー攻撃にさらされた企業に関するニュースが報じられていることからも分かる。

　だが、セキュリティを含めたIT人材のニュースは、必ずしも明るいものだけではない。人材不足という慢性的な課題を抱えているだけでなく、ストレスにさいなまれ、離職を検討する人材が多いことや、「ChatGPT」などの人工知能（AI）に代替されることへの不安を持つ人も多いようだ。

　また、事業会社でIT人材を評価したり把握したりする基準がもともと存在しないという実態も判明した。「プラス・セキュリティ」とそれが求められる背景に触れながら、IT人材が置かれている現状について紹介する記事を集めた。