従業員の74％が転職時の条件として「柔軟な勤務時間」を重視と回答–1万人調査

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　新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックによって仕事の環境が大きく変化し、リモートワークやハイブリッドワークといったモデルが新たな勤務形態として確立された。こうした変化は、従業員が最も重視する雇用時の条件にも影響を与えている。Remote Technologyの最近の調査によると、従業員の74％は2022年に転職を検討する際にフレキシブルな勤務時間の可否を重視すると回答しているという。

　1万人の従業員を対象にしたこの調査では、フレキシブルな勤務時間が重要だとする回答は、会社補助のある退職金や年金の制度が重要だとする回答（75％）とほぼ同じ割合となっており、その後に金曜日の早帰り制度（64％）、週4日勤務制度（63％）、家族を含めた健康保険制度（62％）が続いている。

　パンデミック下のリモートワークの普及により、世界各地の人材がどこからでも働ける新たな機会を手にできるようになった。そして従業員は、一部の雇用主がオフィスへの回帰を迫っているにもかかわらず、フルタイムでのオフィス勤務へ戻ることに難色を示している。

　Remoteの調査によると、女性従業員の79％と男性従業員の74％はフレキシブルな勤務時間制度を望んでいると回答しており、性別にかかわらず同制度が好まれる傾向にあると言える。また、この傾向は職種による変化はなく、ほぼすべての職種において同制度が好まれていることも明らかになった。

　Remoteのグローバル福利厚生担当マネージャーであるJ. Michael McMillan氏は、現在のような激動の時代に年々深刻化していく人材不足を解消するために心を砕いている状況にある企業は、従業員の定着を図るため、従業員がどのような福利厚生を求めているかを理解することが必要不可欠になっていくと述べた。

　同氏はまた、「現代の労働力が持つニーズに応えられる福利厚生のパッケージがなければ、企業は自ら大きなハンディキャップを背負うことになる。高いスキルを有する専門的な労働力が不足しているため、企業はそういった人たちがどこにいてもサポートできるようにするとともに、彼らの定着を図るようにすることが重要になる」と述べた。