IT人材の副業、コロナ禍後に開始が79.4％

今回は「IT人材の副業、コロナ禍後に開始が79.4％」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　ITエンジニア／デザイナーの副業・転職サービス「Offers」を開発・提供するoverflowが運営する「Offersデジタル人材総研」は12月23日、副業に関するレポートを公開した。

　今回の調査は、Offers登録者のうち、正社員で現在副業をしている160人を対象として実施された。

　副業を開始した時期は、コロナ禍後の開始が79.4％に達した。内訳は「半年前」が27.2％、「1年前」が25.0％、「2年前」が16.2％、「3年前」が11.0％だった。

　本業の就業形態は、「フルリモート」（54.0％）と「毎週ではないがたまに出社」（20.4％）という基本的に在宅勤務が74.4％を占めた。「定常的な出社」は10.9％にとどまった。

　副業の掛け持ち状況は、「1案件のみ」が59.4％だったのに対し、「2案」が22.3%、「3案件」が11.8％、「5案件以上」が3.9％、「4案件」が2.6％で、複数案件掛け持ちしているとの回答は40.6%に上った。

　副業の目的は、「報酬」が最も多く83.1％。「スキルアップ」（71.9％）、「ネットワーク・人脈づくり」（28.1％）、「現職と異なる事業を経験したい」（24.4％）がそれに続いた。年代別に見た場合、年代別に見た場合、報酬との回答が最も多かったのは40代で97.1％だった。

　調査の背景について、overflowは、副業や兼業の促進が注目を近年集めており、コロナ禍をきっかけに在宅勤務が増え、副業を一つの選択肢として捉える人が増えていると述べる。一方、企業で副業の受け入れや解禁がなかなか進んでいないという実態があるという。

　副業人材の実態が分からず、どのように副業の受け入れ・解禁の体制を整えるべきかと悩んでいる担当者も多いと思われることから、副業の受け入れや解禁をしたことがない企業・これから検討する企業に向けて副業人材の実態に関する調査を実施したという。