アルテリックス、セルフサービスやエンタープライズグレードの分析機能を強化

今回は「アルテリックス、セルフサービスやエンタープライズグレードの分析機能を強化」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　アルテリックス・ジャパンは3月7日、統合分析自動化プラットフォームのクラウド版「Alteryx Analytics Cloud」に新たなセルフサービスとエンタープライズグレードの分析機能を追加したと発表。来日した米Alteryx幹部陣らが同社製品について説明した。

　米Alteryx 社長 兼 最高売上責任者（CRO）のPaula Hansen（ポーラ・ハンセン）氏はまず、同社がグローバルで発表した「2023 State of Cloud Analytics Report（2023年クラウド分析の現状）」に触れ、「多くの企業が2023年に成功を収めるに当たって、クラウド分析が必須の取り組みだと考えている。回答者の5人に4人は、クラウド分析が先行き不透明な経済下においてプラスの影響をもたらすと考えており、約90％はクラウド分析が収益の向上に寄与すると回答している」と語る。

　その上で、「Alteryx Analytics Cloudは、アナリティクスの大幅な自動化によって、企業全体でのインテリジェントな意思決定を可能にする唯一のセルフサービスクラウドプライベート」だと強調した。

　新機能については、アジア太平洋日本地域（APJ）ソリューションエンジニアリング担当バイスプレジデントのPaul Baptist（ポール・バプティスト）氏が説明した。

　Alteryxではクラウド対応を急速に進めている。2022年第1四半期にはクラウドネイティブなデータプレパレーションサービスを提供するTrifactaの買収とAlteryx Analytics Cloudを発表。同第3四半期にはAlteryx Analytics Cloudと「Alteryx Machine Learning」をマルチテナント対応のクラウドネイティブなインフラ上で統合した。同第4四半期にも分析ワークフローの作成ツール「Alteryx Designer」のクラウド版「Designer Cloud」の早期アクセスプログラムを発表している。

　Alteryx Analytics Cloudについて、Baptist氏は「直感的に操作できるセルフサービス型で、ドラッグ＆ドロップ方式でのユーザーエクスペリエンス（UX）を提供し、職務やスキルレベル、所属部門に関係なく、誰もが意思決定のプロセスに関与できる環境を実現する」と話す。

　今回のアップデートでは、Designer Cloudのインターフェースが刷新され、30以上のデータの準備、ブレンド、分析、自動化ツールを利用可能になった。インサイト（洞察）の自動生成機能「Alteryx Auto Insights」に新しく共通要因の分析機能が加わり、あらゆるビジネスユーザーが複雑な問題の根本となる原因を簡単に分析・特定できるようになった。

　また、Alteryx Machine Learningにも新機能が搭載され、財務、人事、マーケティングなどの事業部門のアナリストがより速く、より良い予測を行えるようになったとしている。「Metrics Store」はビジネスリーダーが社内の重要業績評価指標（KPI）に関するより良い見解に基づき、意思決定を下せるよう支援する機能になる。

　Baptist氏によると、Alteryx Analytics Cloudは現在、 情報セキュリティ管理の世界的な標準規格である「ISO 27001認証」を取得中とのこと。Designer CloudとAlteryx Machine Learningは「SOC2 Type II認証」を取得しており、Alteryx Analytics Cloud全体では2023年後半に監査を完了する予定という。

　これにより、オープンなエンタープライズグレードのプラットフォームを通じて機密データをより柔軟に取り扱うとともに、データの保存場所や処理方法におけるより細やかな制御が可能になるとしている。

　アルテリックス・ジャパン 統括代表の山下和代氏は、同社製品の特徴について「専門知識がなくても直感的で本当に使いやすい」といい、データの準備段階から分析・活用まで単一基盤で提供するとともに、その一連のプロセスを自動化・可視化することができると話す。さらに、多様かつ大量のデータの高速処理も可能だとアピールした。

　同氏はまた、国内の導入実績として大手通信事業者の事例を紹介したほか、Alteryxは業種・業務を問わず、全ての人が使えるプラットフォームであるとし、顧客の中のさまざまな部門に同社製品の推進役を育てていく「チャンピオンアプローチ」を取っていくと語った。