日本企業のデータ活用、「全社的に十分な成果を得ている」が少し増加–ガートナー調査

今回は「日本企業のデータ活用、「全社的に十分な成果を得ている」が少し増加–ガートナー調査」についてご紹介します。

関連ワード （データマネジメント等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　ガートナージャパンは、2024年11月に実施した日本企業のデータ活用に関する調査（回答400社）の最新結果を発表した。それによると、「全社的に十分な成果を得ている」とした企業が、2023年11月の前回調査から5ポイント増の8％に上った。

　回答者の組織での成果状況は、「全社的に十分な成果を得ている」が8％、「全社的にある程度の成果を得ている」が27％、「一部で十分な成果を得ている」が25％、「一部である程度の成果を得ている」が29％、「ほとんど成果を得ていない」が8％、「全く成果を得ていない」が1％、「成果の評価は時期尚早」が1％だった。

　この結果についてシニア ディレクター アナリストの一志達也氏は、「過去数年の調査でほぼ横ばいだった『全社的に十分な成果を得ている』との回答が増加した一方で、いまだに92％が全社的に十分な成果を獲得できていないということも示唆している」と指摘する。

　さらに、成果の状況を取り組みの目的・目標が明確か否かで分析したところ、「全社的に十分な成果を得ている」と答えた全ての企業（100％）が取り組みの目的・目標を明確しており、「ほとんど成果を得ていない」と答えた企業では38.7％だった。一方で、取り組みの目的・目標が明確ではない企業は、「全社的にある程度の成果を得ている」で14.3％、「ほとんど成果を得ていない」では45.2％に上り、目的・目標の不明確な企業ほど成果を得られていないことが分かった。

　また、データ活用の取り組みにおける課題（上位3つを選択）は、「スキルの不足」（28.3％）、「現場の理解や協力の獲得」（20.8％）、「業務への適用」（20.3％）だった。

　一志氏は、「スキル不足は慢性的とも言える課題だが、学習に費やす時間とやる気があれば、費用をかけずに学べる環境が整っている。データ／アナリティクスのリーダーは、組織として成果を得たいと望むなら、まずは現場と共に学び、試し、経験を積む機会を創出することが重要」とし、「現場が取り組みを『自分事』にするよう関心を引き付け、現場の理解と協力を得るために、現場とのコミュニケーションを密にし、良好な関係を構築した上で、足並みをそろえて取り組みを進められるようリードしていくことが求められる」とコメントしている。