DX or Die？ トランスフォーメーション“三銃士”が語る、企業変革実現のカギ
今回は「DX or Die？ トランスフォーメーション“三銃士”が語る、企業変革実現のカギ」についてご紹介します。
関連ワード （CIO／経営等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。
本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。
企業経営でDXが重要な現在、テクノロジーがビジョンや目標と一致し、組織文化がそれを支え、人材が能力を発揮できるかが鍵になる。経営層やリーダーは、企業成長においてテクノロジーとの戦略的な関わり方をどう考えるべきか。テクノロジーに強い「ZDNET」と経営ビジネスに強い「東洋経済新報社」が共催した「DXで何が得られたのか？ シン・デジタル戦略SUMMIT 2025 春」では、多様なテーマのセッションが実施された。
本記事では、「変化を恐れずチャレンジする経営者たちへ」と題したクロージングセッションの模様を紹介する。パネリストは、変革のリーダーである澤円氏（圓窓 代表取締役）、伊藤羊一氏（武蔵野大学 アントレプレナーシップ学部 学部長）、松永エリック匡史氏（青山学院大学 地球社会共生学部 学部長／経営コンサルタント／音楽家）。モデレーターを山田亜紀子氏（京都精華大学 特任准教授）が務めた。
そもそも企業変革の必要性が叫ばれているのは、長年にわたる日本経済の低成長がある。それなりにも戦後復興から経済成長を続けてきた日本経済が、「失われたxx年」に陥った転換点はどこだったのか。
まずは、伊藤氏が1980～2024年の日本・米国・中国の名目GDP（ドルベース）の推移をグラフで見せてくれた。米国はほぼ一直線に成長し、中国も紆余曲折を経ながらも2005年から成長基調を描く。しかし日本は1995年からずっとほぼ横ばいだ。伊藤氏が指摘する転換がこの1995年であり、「Windows 95」ブームが世界を席巻した。一方で、澤氏が指摘する転換点は東日本大震災が発生した2011年、エリック氏はDXブーム夜明け前の2013～2014年頃とした。3氏が挙げた異なる転換点では、テクノロジー、未曾有の災害、経営者の感性などのポイントから、日本企業が成長への変革を成し遂げることができなかった深い理由が議論された。
DXの「デジタル」あるいはテクノロジーとは、本質的に手段、ツールでしかない。だが、日本企業の行動は、なぜかデジタルやテクノロジーが目的化してしまう。エリック氏は、経営者にとって「DX＝単なるファッション」になっていると厳しく指摘する。DXは「Digital Transformation」の略語だが、より正しく表現するなら「Transformation with Digital」、つまりはデジタル（手段）によってトランスフォーメーション（目的）を行うことだとエリック氏。
とはいえ、日本企業では、「ITのことは分からない」と経営者がデジタルをないがしろにしてきた感があり、澤氏は、そこに日本と米国のテクノロジー（IT）産業の構造の大きな違いがあるとも指摘している。利用者サイドにIT人材が豊富な米国では、テクノロジー活用でビジネスに貢献することがCIO（最高情報責任者）のミッションとして明確であり、一方でベンダーサイドに人材が多い日本では、テクノロジーを買う（導入）ことがミッションになっている状況だ。
しかし澤氏は、人類の危機には必ず技術革新が起きたとも述べる。第1次産業革命を紡績、第2次産業革命を自動車が担った。世界的なコロナ禍を脱した今、AIや生成AIが第3次産業革命を担うかもしれない。そして、AIや生成AIは、人間が本当の意味でITの自然に使いこなしていけるようになる“魔法のテクノロジー”だという。
「失われたxx年」をずっと続ける日本企業は、何度も訪れた成長への変革を図るチャンスを逃し続けてきている。これからも同じことを繰り返すのか？ 伊藤氏は、2025年こそが最後のチャンスであり、要は今後こそ日本企業が変革への行動をやるか、やらないかだと言い切る。DX or Die、IT or Die、Data or Die――だと。
では、変革実現へのラストチャンスにおいて、経営者、組織、人材、文化、テクノロジーでどのようなことが必要になり、どう考えていくべきか、注意すべき点もあるのか。澤氏、伊藤氏、エリック氏が提示したその“答え”は極めて明快だ。
現在公開中の「シン・デジタル戦略SUMMIT 2025 春」のアーカイブでは、本セッションを含む「最先端テクノロジー（生成AI）」「セキュリティマネジメント」「データ活用」「業務改善DX」のセッションでエキスパート陣がDXの最新動向を解説、紹介している。オンデマンドで視聴可能だ。ぜひ、ご覧いただきたい。