DX施策を立案する–DXへの実践的取り組みに挑む

今回は「DX施策を立案する–DXへの実践的取り組みに挑む」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　デジタルトランスフォーメーション（DX）の始動段階でビジョンや戦略を策定したら次は展開、実践の段階に入ります。その一つの道筋となるのが、DX施策の立案と実行です。ここでは、DXの全体像を踏まえて、施策の類型と立案の進め方を見ていきます。

　前回は、DX戦略を目標に落とし込み、これを部門や個人の目標とひも付けることの重要性について解説しました。これに続いて、今回はDXの展開、実践の段階に入ります。「DX施策の立案と実行」と「DXの環境整備」の2つに道筋があり、これらを同時進行で進めていくことが求められます。今回は、DXの実践施策にはどのようなものがあり、どのように進めていくかについて考えていきます（図1）。

　それでは、施策の立案と実行の進め方を見ていきましょう。まずはDXのビジョンや戦略を実現するための施策を洗い出し、DXビジョンやDX戦略との関係性を整理することで施策の位置づけを明確にします。

　DX施策は多岐にわたるため、幾つかのパターンに類型化しておくことが推奨されます。施策を類型化することで、洗い出した施策群がDXビジョンやDX戦略で目指す姿を実現する上での位置づけが明確となり、施策に不足がないか、またそれぞれがDX戦略の実現にどのように関わっているかが分かりやすくなります。

　また、個々の施策によって実現しようとしている目標も明確に示さなければなりません。その際、各施策の目標が前回示したDXビジョンやDX戦略の中でどのように位置づけられるのかを明確にしておくことがポイントです。各部門や個人がそれぞれのDX施策で目指す姿を正しく理解しており、この施策の目標を達成することが自部門や個人の目標の達成にも貢献することを納得して取り組めるようにしておくことが重要です。言うまでもなく各施策の実行においては、目標の達成に向けてその進展や経過をモニタリングしながら進めなければなりません。

　DX施策の立案、実行について述べる前に、DXの全体像を俯瞰しておきましょう。まず、DXは「DXの実践」と「DXの環境整備」の2つから構成されます（図2）。これらは不可分であり、歩調を合わせて進めなければならないものです。すなわち、具体的なDXの実践施策を遂行しながら、それと並行して企業内改革を含む環境整備も推し進めていく必要があるということです。国内企業によく見られるのは、環境整備をおろそかにしたままDXの実践活動を進めようとするケースです。このような場合、実際のDXを推進する過程で不備な環境に妨げられ、頻繁につまずくこととなります。

　具体的なDXの実践には、業務の高度化や顧客への新規価値の創出を行う「漸進型イノベーション（深化）」と、新規ビジネスの創出やビジネスモデルの変革を行う「不連続型イノベーション（探索）」の2つのタイプがあります。

　前者は、主に既存事業を対象とし、デジタル技術やデジタル化したデータを活用して、業務の在り方を大きく変革したり、これまで実現できなかったことを実現したりします。一方、後者は自社がこれまで展開してこなかった分野の事業を創造したり、新しい市場を切り開いたりするものです。

　両者では、推進のアプローチや目指すゴールが異なります。DXに関する議論がかみ合わない状況をたびたび目にしますが、それはこの両者の違いを明確にしていないことが原因であることが多いと考えられます。これは、2019年2月に邦訳が出版された「両利きの経営」（チャールズ・A・オライリー／マイケル・L・タッシュマン著、東洋経済新報社）で述べられている考えです。同書では、既存の事業をより良くする「漸進型イノベーション（深化）」と新規のビジネスや市場を創造する「不連続型イノベーション（探索）」の両方ができる組織能力を「両利きの経営」と呼んでその重要性を唱えています。

　一方、DXを推進するための環境整備には、意識・制度・権限・プロセス・組織・人材を整備、変革する「企業内変革」と、既存IT環境とITプロセスの見直し・シンプル化・再構築を行う「IT環境の再整備」の2つが含まれます。DXの環境整備については次回で詳しく説明します。