リモートワーク制度が削減・廃止されたら「転職や別案件を探す」が4割–「Offers」登録者調査

今回は「リモートワーク制度が削減・廃止されたら「転職や別案件を探す」が4割–「Offers」登録者調査」についてご紹介します。

関連ワード （調査等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　ITエンジニア／デザイナーの副業・転職サービス「Offers」を提供するoverflowは、同社が運営する「Offersデジタル人材総研」にて「リモートワーク実態調査2023」を公表した。

　これによると、リモートワークになり、5人に1人が引っ越したと回答した。そのうち、現職でリモートワーク制度が削減・廃止された場合、「転職や別案件を探す」という回答が44.0％にものぼった。一方「会社と交渉する」という回答は40.0％、「引っ越さず受け入れる」が12.0％となった。

　さらに「転職する・別の案件を探す」と回答した人の理由（自由回答）では、「仕事環境として選定したため」「転職時の条件が『週1回の出社』だったため」「子供が小学生になり学校を変えたくないため」「1人だと落ち着いて仕事ができるから」などが挙がった。

　この調査はOffers登録者のうち、リモートワークをしている、もしくは経験したことがある人117人を対象に実施された。調査期間は2023年9月上旬、調査方法はアンケート形式。回答者の約7割が30代もしくは40代で、約6割がソフトウェアエンジニア。本業のサービス形態は、53.0％が「自社サービス」と回答している。また48.7％がフルリモートワークで働いていると回答している。

　なお引っ越しをしたという回答者25人に今住んでいる場所を選んだ理由をたずねたところ、「部屋や家が広い」が76.0％、また「家賃が安い」が36.0％となった。

　また引っ越し先の選び方については「毎日本社に通える範囲の郊外」が44.0％、「本社近郊」が24.0％となり、会社からの出社要請に応えられる範囲での引っ越しが多い結果になったという。

　さらにリモートワークを希望している理由として「通勤時間が無駄だと感じている」が87.7％でトップとなった。このほか「個人の時間ができる」(62.3％)、「副業を続けやすいから」(39.6％)、「子育てができる」(35.8％)と続いた。

　Offersは、エンジニア・デザイナー・プロダクトマネジャーなど、プロダクト開発に携わる人材に特化した副業・転職サービス。Offers登録者へのオファー送信や、「Offers Jobs」への求人掲載を通して、企業とプロダクト開発に携わる人材との出会いを創出している。