2024年に向けたテクノロジー上位トレンドの読み方–ガートナーが解説

今回は「2024年に向けたテクノロジー上位トレンドの読み方–ガートナーが解説」についてご紹介します。

関連ワード (CIO/経営等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

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 ガートナージャパンは11月13~15日、年次カンファレンスの「Gartner IT Symposium/Xpo 2023」を開催している。この中で、「今後3年間でビジネスに破壊的な影響を及ぼしイノベーションの土台となるトレンド」の最新版となる「2024年の戦略的テクノロジのトップ・トレンド」を発表。バイスプレジデント アナリストの池田武史氏が解説した。

 2023年は、生成AIがIT業界だけでなく社会的なブームとなった。今回のイベントの基調講演でも生成AIがメインテーマになったが、同社では生成AIによって、「人とマシンの新たな関係を確信しデジタルが加速し始めた2023年」との見解を示している。池田氏は、生成AIが注目される背景には、DXやIoT、5G、デジタルツイン、クラウド、データアナリティクス、セキュリティといったさまざまなテクノロジーのここ数年における進化があると指摘する。

 こうしたテクノロジーにより現実世界のあらゆるものがつながり、そこではデータが生成、蓄積され、企業はデータを用いてより良い意思決定や判断などを迅速かつタイムリーに獲得していきたいとする。戦略的テクノロジのトップ・トレンドについても、企業の最高情報責任者(CIO)らは、自社のビジネスの目的を適切に見据えた上で、テクノロジーの個々の特性を理解し、目的のために取り組むことが望まれるという。

 2024年の戦略的テクノロジのトップ・トレンドは、「投資の保護」「ビルダー(開発者)の台頭」「価値のデリバー」の3つのテーマで、10種類のトップ・トレンドを取り上げた。「投資の保護」では、信頼性や安全性、ESG(環境、社会、統制)などが観点であり、企業としての持続可能性につなげるテクノロジートレンドという。「ビルダーの台頭」では、アプリケーションやサービスに関わる人材が効率的で創造的に活躍できるためのテクノロジートレンドで、日本に多い受託ベースの開発文化をどう創造的にしていくかも焦点になるという。「価値のデリバー」とは、これからのビジネスに求められる体験、また「マシンの顧客化」という動きにも触れた。

 「投資の保護」テーマのトップ・トレンドは、「AI TRiSM(AI Trust, Risk, Security Management:AIの信頼性/リスク/セキュリティマネジメント)」「CTEM(Continuous Threat Exposure Management:継続的な脅威エクスポージャー管理)」「持続可能なテクノロジ」の3つになる。

 同社のCIOに対する調査では、2021年に回答者の73%が「100以上のAIモデルを実行中」と答え、2022年では48%が「AI技術を展開済み」と回答、2023年3~4月の調査では45%が「AIの予算を増加した」と答えた。他方で、40%はAIのセキュリティやプライバシーの問題に直面したという。

 生成AIについても、ユーザーの生産性向上といったメリットに対し、データ学習におけるプライバシーの侵害や偽情報の生成、バイアス、サイバー攻撃の悪用などの懸念事項も露呈した。池田氏は、AIを展開するに当たり企業が、これらの懸念を踏まえつつも展開に踏み切るか、あるいは止めるかの判断に直面していると指摘し、「AI TRiSMとはコンプライアンスの達成を容易にするものであり、透明性、コントロール、説明責任が重要になる。ベンダーなどが指針を整備したり、事例も出てきたりしているので、これらも参考になる」と解説した。

 CTEMは、主にサイバーセキュリティの観点になる。現在の脆弱(ぜいじゃく)性管理は、パッチを速やかに適用するというのが基本原則だが、日々たくさんの脆弱性情報が公開されるようになり、この原則を実践することが難しくなっている。そこで、脆弱性そのものだけでなく、脆弱性がビジネスなどにもどう影響するのかといった点で評価し、リスクの高いものに優先して対応するのがCTEMになる。池田氏は、ビジネスとシステムの双方の視点で意思決定することが肝心だと解説し、CTEMを実践できればセキュリティの侵害リスクを3分の1程度に軽減できる可能性があるとした。

 持続可能なテクノロジとは、ESGなどの観点で企業の持続可能性を支えるテクノロジーを指すという。2022年の同社の調査では、CIOの74%が「持続可能性がデジタルの成熟度を高める」と考えており、86%は「レジリエンス(被害などからの回復力)が高まる」と回答した。環境貢献や企業統治、社会の多様性といったテーマだが、「身近なところでは節電などもある」(池田氏)という。ただ、実際の企業活動には、成果を得るために環境資源の使用などを必ず伴うため、「負荷と成果」のバランスを考慮しなければならないとのことだ。

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