生産技術代行商社のヤスヒラ、マネージド型脅威検知・対応でセキュリティ対策を強化

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　生産技術代行商社のヤスヒラ（兵庫県姫路市）は、ソフォスのマネージド型脅威検知・対応（MDR）サービス「Sophos Managed Detection and Response Complete」を導入し、セキュリティ対策を強化した。ソフォスが発表した。

　ヤスヒラは、各種工作機械や工具の情報収集および商品選定、社内設備製作の代行などを手掛けている。同社は、2022年にコロナ禍でのリモートワークにおけるセキュリティ対策を強化するためソフォスの次世代ファイアウォール「Sophos Firewall XGS 2100」を導入していたという。

　今回のMDRは、次世代ファイアウォールによる対策を補完するもので、同社は以前より能動的なセキュリティ防御とIT部門の負担軽減の必要性が生じていたとのこと。そこで、ソフォスの認定ゴールドパートナー企業のシオタニ（同）に、競合他社が少なくとも5年は追いつけないセキュリティレベルに上げてくれるソリューションの検討を相談していたという。

　シオタニとソフォスは、24時間体制で脅威の監視と問題などの修復を行うSophos MDR Completeを提案し、2023年に導入に至った。導入後のヤスヒラは、現在まで1件もインシデントに遭遇していないといい、大きな安心感を得ることができたとしている。