高配当バリュー株に積極投資するタイミングが訪れた–潮目は変わったと判断

今回は「高配当バリュー株に積極投資するタイミングが訪れた–潮目は変わったと判断」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　本記事は楽天証券が提供する「トウシル」の「TOP 3分でわかる！今日の投資戦略」からの転載です。

　これら5点について、楽天証券経済研究所長兼チーフストラテジストの窪田真之氏の見解を紹介する。

　「強気相場は悲観の中に生まれ懐疑の中で育ち、楽観の中で成熟し、幸福感の中で消えていく」――。これは古くから伝わる相場格言だ。2020年3月、一時世界中の株が暴落したところが今振り返れば悲観の極だった。そこから比べると投資環境はかなり改善した。世界を見渡すとまだ不安をかきたてる話がいろいろ残っているが、日本株は悪材料をこなして上昇していくと予想している。今は「懐疑の中で相場が育つ」段階と考えている。日経平均で言うと2021年は世界景気の回復を織り込みつつ、年内に3万円をつける局面があると予想している。

　2020年、世界景気は一時戦後最悪の落ち込みとなり、「人類がこれまでに経験したことのない恐慌が起こる」とまで言われた。その時と比べると景気に対する悲観は急速に解消しつつある。

　中国の景気が予想以上に好調だ。早くにコロナ感染を抑え込んだ効果で内需が急回復している。米中対立が激化し、輸出を伸ばせる環境にないが、それでも中国は巨大な内需を成長させることで高成長を維持できそうだ。中国共産党が積極的に公共投資を拡大している効果も出ている。コロナに打ち勝った証として、中国が世界景気をけん引する姿を演出しようとしている。

　米国はコロナ感染が拡大している問題をかかえているが、それでも景気は回復してきている。今後、バイデン政権が巨額の財政出動を行う中でワクチン効果によってコロナが収束に向かえば、年後半にかけて米景気がやや過熱する可能性もあると思っている。GDP（国内総生産）世界トップの米国と、第2位の中国景気の回復が続けば、日本の景気も回復色が強まると予想している。