妊産婦のオンライン診療で安心安全な出産を目指すメロディ・インターナショナルが1.6億円調達

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モバイル胎児モニターを核とするクラウド周産期遠隔医療プラットフォームにより、安心・安全な妊娠・出産環境の実現を目指すメロディ・インターナショナルは2月5日、シリーズDにおいて、第三者割当増資による約1.6億円の資金調達を発表した。

引受先は、MBC Shisaku1号投資事業有限責任組合（Monozukuri Ventures）、SGインキュベート第1号投資事業有限責任組合（SGインキュベート）、KSP6号投資事業有限責任組合（ケイエスピー）、イノベーションディスカバリー1号投資事業有限責任組合（栖峰投資ワークス）ほか、既存投資家や個人投資家など合計11の法人・個人。

調達した資金は、製品出荷体制の充実や、さらなるユーザーサポートと営業体制の構築に向けた人材育成・人材採用、そしてハードウェア・ソフトウェアを融合した次世代遠隔医療サービスの開発体制の充実にあてる。

海外でのマーケティング体制構築と各国の医療機器規制への対応も求められていることから、アジア諸国、中東諸国やアフリカ諸国などでの、より廉価で使いやすい胎児モニターの普及に向けて、次世代モデル開発の資金としても活用するという。

また2020年、ブータン王国全土をカバーする50の病院に導入が決まり、そのサポート体制の充実をはかるとともに、成功事例としていち早く他の国へ拡げていく必要があるとしている。

同社は、モバイル胎児モニター「分娩監視装置iCTG」、周産期遠隔医療プラットフォーム「Melody i」（メロディ・アイ）を展開。

iCTGは、胎児の心拍と妊産婦のお腹の張り具合を病院や自宅などで計測できる国内初のIoT型胎児モニター。腹部にあて計測すると、Bluetoothで接続したスマートフォンやタブレットのアプリケーション内に結果が表示され、医師が診断に活用できるという。

また病院のセントラルモニターシステムなどの改築を行うことなく、例えば感染症病棟に入院中の妊産婦に対して、「胎児心拍数陣痛図波形」の観察を産婦人科病棟から行えるとしている。陽性妊産婦を受け入れている施設の周産期固有病床の確保や感染拡大防止にも役立つ利用法が可能という。

Melody iは、妊産婦が計測した結果をかかりつけ医師に送信でき、遠隔で医師から受診推奨などアドバイスを得られるコミュニケーションプラットフォーム。妊産婦と医師との連携だけでなく、クリニックからNICU（新生児集中治療管理室）のある中核病院に対するデータ連携も行える。

同社は、iCTGとMelody iにより遠隔で胎児の健康状態を確認することで、分娩のタイミングなどを予測可能となり、国内外の妊産婦がより安心・安全に出産できる環境を提供できるとしている。

訪問助産など、自宅での計測と医師の遠隔診断を合わせることで、妊産婦に安心感を与え、通院や入院などの負担を軽減できるという。

また受診前にも計測可能なため、胎児の異常を早い段階で発見でき、胎児仮死などの予期せぬ事態を軽減できる可能性が高まるという。

さらには救急搬送時に、今まで取れなかった胎児のバイタルデータを搬送先とデータ連係することで、「救える命を確実にこの世に」迎えるサポートが可能としている。

2015年7月設立のメロディ・インターナショナルは、企業理念として「世界中のお母さんに、安心・安全な出産を！」を掲げ、医療と健康をICTで支えるスタートアップ企業。iCTGとMelody iを用いて、世界中の妊婦と医師のコミュニケーションプラットフォームを構築していく。

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