コロナ禍での取り組みで「従業員エンゲージメント」が向上–クアルトリクス調査

今回は「コロナ禍での取り組みで「従業員エンゲージメント」が向上–クアルトリクス調査」についてご紹介します。

関連ワード （経営等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　クアルトリクスは2月22日、従業員エンゲージメントに関する調査結果を発表した。同日の記者会見で説明したEX（従業員体験）ソリューション ストラテジー ディレクターの市川幹人氏は、コロナ禍での取り組みにより従業員エンゲージメントが向上しているとした。

　調査は2020年10～11月、日本を含む20カ国／地域で18歳以上の正社員を対象に実施した。有効回答は1万1864人（日本では800人）。

　まず、市川氏は、同社が考える「従業員エンゲージメント」の定義を説明。同社では、自分の会社や組織の⽅針や戦略に共感し、誇りを持って⾃発的に仕事に取り組んでいる⼈々を「エンゲージしている従業員」と捉えている。従業員エンゲージメントは、「仕事を成し遂げるために、期待以上の貢献をしようと思う」「自社を素晴らしい職場として、知⼈に勧めると思う」「自社で働くことを誇りに思っている」「転職はほとんど考えない」「仕事を通し、個⼈として達成感を得ている」という5つの項目で測定した。

　2020年の従業員エンゲージメントは、2019年と比較して日本／グローバルの両方で向上した。この項目の数値は、エンゲージメントの項目に対する肯定的な回答「⾮常にそう思う」「そう思う」の比率を平均して算出。日本では2019年の35％から12％上昇の47％、グローバルでは、同53％から13％上昇の66％となった。

　この背景について、市川氏は「コロナ禍で働き方を変化せざるを得ない中、企業が従業員をサポートするためにさまざまな対策を取ったことで、企業に対する従業員の信頼感が高まったのではないかとわれわれは推察している」と述べた。

　では、どういった要因が従業員エンゲージメントを左右するのだろうか。同社は、エンゲージメントの項目に対する回答と相関が強い項目を上位5つ抽出（図1）。2019年は「経営陣の意思決定に信頼感がある」「担当業務と会社の⽬標が関連している」「良い仕事をしたら評価される」などだったが、2020年は「自分のチームに誇りを持っている」「会社の一員であると実感している」「仕事をする時に安心感がある」などに一変していた。

　この変化に関して、市川氏は「リモートワークの中でいかに連帯感を持ち続けられるかが重要になっている」と説明した。

　こうした連帯感は近年、「帰属意識」とも言われている。同調査では、「自分は会社の⼀員であると感じる」という項目に対し、60％が肯定的な回答をしていた（図2）。帰属意識に影響を与える要因には、「職場で敬意を持って接してもらっている」「⾃分のチームが⾏う仕事を誇りに思う」「社内では、オープンで率直なコミュニケーションが行われている」などがあった。

世界水準の経営を目指して、変わり始めた日本企業 | ワールドクラスの経営 | ダイヤモンド・オンライン

ビジネスモデルのイノベーションや組織変革が求められるいま、企業経営の任に当たるのはだれにとっても難しい。実際、方法ははっきりしないし、変革の多くは失敗している。経営者は時節の不運を嘆きたくなるかもしれない。しかし、忘れてはならないのは、どこの国、いつの時代にも「個別の事情や特殊性」はあるということだ。ワールドクラスも、大きな環境変化を経験し、それを乗り越えて、現在がある。では、日本企業の現状はどうか。世界水準の経営に追いつく可能性はあるのだろうか。

経営学 - Wikipedia

経営学とは「常に変化する内外の環境において組織をいかに効率的に運営するか」を解明する学問である。 その対象は今日では広く、企業だけでなく、官庁組織、 学校 その他一般に 組織 といわれるものすべてを含むと考えられる。

「うちの会社はビジョンがない!」と経営者を罵る人たちへ〜それは絶対に必要なものなのか？〜(曽和利光) - 個人 ...

どんな会社もビジョンを作りたがりますし、社員もそれを欲しています。しかし・・・本当にそれってそんなに必要でしょうか。ビジョンはどんなことに役に立っているのでしょうか。そんなことをあえて考えてみました。

大手企業「知財経営」へ加速 悩み共有へ推進団体も: 日本経済新聞

特許などの知的財産分析を企業の経営判断に生かす「IP（知財）ランドスケープ」の普及に向けた動きが日本で広がっている。IPランドスケープで実績を上げた大手企業や、課題に悩む企業の担当者が普及団体を立ち上げた。情報を持ち寄り各社の成果につなげる。IPランドスケープに用いる分析ツールを提供する企業もサービスを充実させている。IPランドスケープとは、特許などの知財情報を、研究開発やマーケティングなどの

【Keieisha Terraceセミナー】 アフターコロナに向けて、経営者ならおさえておきたい「経営に死活的な3 ...

株式会社 経営者JP（東京都渋谷区、代表取締役社長・CEO 井上和幸）が運営する会員制プラットフォーム「KEIEISHA TERRACE」（https://keieishaterrace.jp）では、経営幹部やリーダーの方を対象として3月25日（木）にzoomセミナーを開催します。 今回、グローバルビジネスの競争戦略、ゲーム戦略に詳しい藤井敏彦氏をお迎えし、自動車産業に依存する日本産業の危機を俯瞰した上で、社会を大きく変革するイノベーションをいかに起こすのか、経営者はどうあるべきかなどのテーマで、宗教や哲学などリベラルアーツの視点も加味しながら解説いただきます。前半は、自動車産業に依存しきっている日本の産業が直面しつつある三つの力、①エマージングテクノロジー②サステナビリティ③米中対立 について、今なにが起こっているのかを論じたうえで、多くの企業が活路を見出そうとしている社会課題解決型イノベーションの虚実を暴いていきます。 ■講師プロフィール 藤井 敏彦氏（経済産業研究所コンサルティングフェロー） 1964年大阪府生まれ。1987年東京大学経済学部卒業、通商産業省(現・経済産業省)入省。1994年ワシントン大学にてMBA取得。 2000年からはブラッセルに拠点を構えたNPO法人在欧日系ビジネス協議会事務局長を務め、日本人初の本格的対EUロビイストとして活動、多くの実績をあげた。 2004年に帰国後、慶應大学法科大学院客員講師（EU法）、埼玉大学大学院経済科学研究科客員教授（公共政策と企業経営）等を経て、現在経済産業研究所コンサルティングフェローを兼務。 環境、人権、通商、安全保障など世界的ルールメイクの第一人者であると同時に東西の哲学、宗教、歴史に通暁。企業経営、イノベーションを斬新で大きな視点からとらえる講演は多くの経営幹部から「世界を見る目が変わった」と高い評価を得ている。 主な著書に『競争戦略としてのグローバルルール』（東洋経済新報社）、『サステナビリティ・ミックス』 （日科技連出版社）などがある。 ■実施内容 【KEIEISHA TERRACEセミナー】　アフターコロナに向けて、経営者ならおさえておきたい「経営に死活的な３つの力」【前編】 日時：3月25日（木）18:30-20:00 対象：経営者・幹部層・リーダー層各位 定員：100名 場所：zoomにて配信いたします。 受講料：無料 URL：https://keieishaterrace.jp/seminar/detail/16743/ ※業界関係者、競合企業の方の参加はお断り申し上げます。 ＜予定プログラム＞ ・ 日本の産業が直面しつつある三つの力、 ・ ①エマージングテクノロジー、②サステナビリティ、③米中対立 ...

Ipoを目指し準備開始!「上場2年半前」に経営者がすべきこと | 富裕層向け資産防衛メディア | 幻冬舎ゴールドオンライン

起業をしたなら「いつか上場できるくらい、大きな会社にしたい」と多くの経営者が思っていることでしょう。本連載では、IPO・上場支援で数多くの実績をあげている株式会社タスク代表取締役の竹山徹弥氏がIPOの基本や必須事項、会社上場にまつわる裏話など解説していきます。今回は、上場まで最短2年半といわれるなか、最初にすべきポイントを見ていきます。

「LINEMO」の戦略を読み解く ヤフーとLINEの経営統合がサービス強化のカギに：石野純也のMobile Eye ...

ソフトバンクオンライン専用ブランドが「LINEMO」に決定した。料金も改定し、5分間の音声通話定額をオプションにすることで、最低料金を月額2480円に下げた。MVNOとして展開しているLINEモバイルを発展的に継承する形で、LINEとのサービス連携が最大の特徴になる。 (1/3)

ツイッター創業者経営のSquare、約180億円相当のビットコインを追加購入

ツイッター創設者のJack Dorsey氏が経営するSquare社は24日、180億円相当のビットコインを購入したことを発表した。購入数は3,318 BTCだ。

【ホームズ】大阪府の収益物件を購入する - 収益物件を利回りや価格等で絞り込み ｜ 不動産投資物件[マンション経営 ...

大阪府の収益物件を検索する｜不動産投資の専門サイト【LIFULL HOME‘S 不動産投資】大阪府でアパート経営・マンション経営に最適な売りアパート・投資用マンションを検索して、価格や想定利回りで比較。資産運用をマンション投資でサポート

『サカつく』シリーズが発売25周年。経営と育成の要素を併せ持つ斬新なシステムのシミュレーションゲームに多くのサッカー ...

過去のこの日、ゲーム業界に何があったのかを振り返る。1996年（平成8年）2月23日は、『サカつく』シリーズの初代作品『Jリーグ プロサッカークラブをつくろう！』がセガサターンで発売された日。

ジェンダーの視点、経営に 札幌で3月から無料講座：北海道新聞 どうしん電子版

　経営に「ジェンダー平等」の視点を―。北海道中小企業家同友会は３月から３回、ジェンダー（人為的につくられた性差・性的役割）について学ぶ講座を開く。　初回は３月１０日午後６時から札幌市北区北１９...

外資系車を襲う「負の連鎖」 経営問題が山積、販売低迷続く - Nna Asia・韓国・自動車・二輪車

外資系自動車メーカー３社の経営環境が一段と厳しくなっている。企業再生手続き（会社更生法に相当）を申請した双竜自動車は、部品メーカーからの調達が難航し、工場の稼働停止が相次ぐ。ルノーサムスン自動車は、経…

モカ (経営者) - Wikipedia

モカ（もか、moca 、1986年(昭和61年) 3月10日 - ）は、日本の経営者、クリエイター 、トランスジェンダー。 株式会社uniの創業者・代表取締役で 、女装サロンバー「女の子クラブ」 やジェンダーフリーバー「フリーメゾン」も経営。 2015年の自殺未遂後は「モカのお悩み相談」や「みんなと会う会 ...

社説／日鉄が東京製綱にtob 経営改善への説明が足りない | 日刊工業新聞 電子版

日本企業同士の敵対的ＴＯＢ（株式公開買い付け）が珍しいものではなくなりつつある。しかし株主への説明においてはもう一段の工夫が必要だ。 日本製鉄が出資先で顧客でもあるワイヤロープ国内首位の東京製綱にＴ...

感染拡大で乗客急減、「ユーロスター」経営危機…救済巡り英仏がさや当て : 経済 : ニュース : 読売新聞オンライン

【ロンドン＝池田晋一】英仏間を海底トンネルで結ぶ高速鉄道「ユーロスター」が経営危機に直面している。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う移動制限で乗客が急減。公的支援がなければ破綻する可能性が高まっているが、「救済義務」を

「ブランズタワー梅田」が「おおさか優良緑化賞」大阪府知事賞 - 住宅新報web | マンション・開発・経営

東急不動産、住友商事、住友不動産は、大阪の旧東洋ホテル跡地で開発した新築分譲マンション「ブランズタワー梅田North」(大阪府大阪市、地上50階建て、総戸数653戸、全戸完売)が、大阪府から「令和2年度おおさか優良緑化賞」の最上位である「大阪府知事賞」を受賞した (続く)

伊保内高生、経営学ぼう 九戸村が「会社」設立 | 岩手日報 Iwate Nippo

九戸村は２４日、同村伊保内の伊保内高（高橋良一校長、生徒７５人）の生徒全員を「社員」とする任意団体「伊高むらおこし会社」を立ち上げる。同校で設立総会を開き、２０２１年度から本格的に事業を展開。会社経営を通して起業家精神やビジネスのノウハウを…

LINEの商号をAホールディングス（AHD）に変更へ--ヤフーとLINEの経営統合で - CNET Japan

ソフトバンクとNAVER Corporation（NAVER）は2月24日、同日開催したLINEの臨時株主総会において、LINEの商号をAホールディングス（AHD）に変更することを決議したと発表した。変更予定日は2月28日。

前田建設・前田道路・前田製作所、経営統合で基本合意 (2021年2月24日) - エキサイトニュース

［東京２４日ロイター］-前田建設工業と前田道路、前田製作所は２４日、経営統合することで基本合意したと発表した。共同持ち株会社を設立し、１０月１日に統合する。前田建設、前田道路、前田製作所の株式各１株に...

感染拡大で乗客急減、「ユーロスター」経営危機…救済巡り英仏がさや当て : yomiDr./ヨミドクター（読売新聞）

パリ北駅に停車中のユーロスターの車両（２０２０年１月） 　【ロンドン＝池田晋一】英仏間を海底トンネルで結ぶ高速鉄道「ユーロスター」が経営危機に直面している。新型コロナウイルスの感染拡大に伴う移動制限で乗客が急減。公的支援がなければ破綻する可

月刊サッカー：クラブ経営にコロナの影 昨シーズン、入場者数3分の1 | 毎日新聞

　新型コロナウイルスの感染拡大は、Ｊリーグのクラブ経営に影を落としている。リーグが１月末に公表した「ＰＵＢリポート」によると、２０２０年シーズンはＪ１～Ｊ３の５６クラブの営業収益が計１０９７億円となる見込みで、過去最高だった１９年（５５クラブ）の１３２５億円から約２割減となる。

全建奥村会長初の事業計画/週休2日、360時間目指す/SDGs経営指針を作成 | 建設通信新聞Digital

　全国建設業協会（奥村太加典会長）が担い手対策の中核となる働き方改革をより一層推進する。休日の取得促進とともに、長時間労働の是正を加速させる「目指せ週休２日＋３６０時間（２＋３６０・ツープラスサンロクマル）運動」を２０２１年度から始める。社会経済情勢の変化に伴って地域建設業が果たすべき責務も多様化していることから、ＳＤ

オリンパス Om デジタル "長期的視野で経営" 新カメラ1台とレンズ2本の発売予定│ミラーレスカメラ情報

OMデジタルソリューションズの気になる経営方針. 43RumorsがOMデジタルソリューションズとのインタビューに関する記事を掲載しています。画像はオリンパスカメラのイメージ画像です。 記事ではOMデジタルソリューションズの今後に関する、かなりきになる情報が様々でています。

スポーツクラブ会員数激減…宮城県に支援要望 新型コロナの影響で経営維持が困難に(仙台放送NEWS) - goo ニュース

東北地方のスポーツクラブで構成する協会の有志が、新型コロナの影響でスポーツクラブの会員数が激減し、経営の維持が困難だとして、宮城県に支援制度の創設を求めました。...

3月9日開催!「経営・補助金等個別相談会」を企画しました - 大谷経営コンサルティング（大谷金久）

コロナ渦で政府や東京都等から資金繰り支援、補助金、さまざまな支援策が発表されています。「実質無利子融資」は継続し、話題の「事業再構築補助金」が新設され、また既存の補助金も支援内容が現状に即した内容に改編されています。 経営相談、補助金・助成金、IT相談など、ぜひ幅広い ...

新型コロナウイルス感染症対策経営持続化支援金について／沼津市

静岡県沼津市の公式ウェブサイトです。市民のみなさま向けや事業者のみなさま向けの情報、市政情報、観光情報などを提供しています。

ルーデン【1400】2021年02月24日 開示情報 - 2021年12月期～2023年12月期 中期経営計画

ルーデン が2021年02月24日に提出した適時開示書類「2021年12月期～2023年12月期 中期経営計画」のPDFファイルです。

【Keieisha Terraceセミナー】 経営者のための、 自律型人材が育つ組織のつくりかた | 株式会社経営者 ...

株式会社 経営者JP（東京都渋谷区、代表取締役社長・CEO 井上和幸）が運営する会員制プラットフォーム「KEIEISHA TERRACE」（https://keieishaterrace.jp）では、経営幹部やリーダーの方を対象として3月11日（木）にzoomセミナーを開催します。

前田建設工業株式会社、前田道路株式会社および株式会社前田製作所の共同持株会社設立（共同株式移転）による経営統合に ...

2021年 2021年. 2021年02月24日. 前田建設工業株式会社、前田道路株式会社および株式会社前田製作所の共同持株会社設立（共同株式移転）による経営統合に関する基本合意書の締結についてNew

サムスンディスプレー、Esg経営を強化 - Nna Asia・韓国・It・通信

韓国パネル大手のサムスンディスプレーは21日、グローバルサプライチェーン（調達・供給網）で企業の社会的責任を推進する「責任ある企業同盟（ＲＢＡ）」に加入したと発表した。これを機に、ＥＳＧ（環境・社会・企…