最新のITインフラに自信がある企業は2割強–IDC調査

今回は「最新のITインフラに自信がある企業は2割強–IDC調査」についてご紹介します。

関連ワード (ITインフラ等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。


 IDC Japanは、「2021年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。最新のテクノロジー/サービスの継続的な提供能力を既に備えているとする企業は2割強に上った。

 この分析は、2月に行った536の国内企業・団体の経営層、事業部門長、部課長へのアンケート調査の結果をもとにしている。回答者の自己評価だが、最新のITインフラの提供能力があるとの回答割合は2020年2月の前回調査から若干増加し、「十分とは言えない/不充分である」との回答は7割超だったとしている。

 回答者の組織がITインフラ関連投資で重点的に取り組むものは、「クラウド、ネットワーク、データセンターを対象とした統合管理システムの構築」だった。また、2年以内の新たな取り組みでは「ビジネスアプリケーションに組み込まれたAI(人工知能)の活用」が最上位に挙がった。

 オンプレミスで稼働するITインフラの調達形態(複数回答)では、「買い取り/リース」が7割前後、「従量課金制」が3割前後だった。従量課金制を利用する理由の上位3項目は「ITインフラの運用管理の負荷の軽減」「ITインフラ関連コストの最適化」「ITインフラの構築や更新の負荷の回避」だった。

 IDCは、コロナ禍でも投資余力のある企業がデジタルトランスフォーメーション(DX)への取り組みが加速させており、DXを支えるITインフラが不可欠と解説。しかし、ITインフラを新しくする課題もあり、その阻害要因では「予算の制約」が突出して挙げられ、「ITスタッフの過負荷/不足」「最新テクノロジーに対するITスタッフの教育/知識不足」との回答も両者合計で4割弱を占めた。同社は、DXを支えるITインフラを新しくする上で、オンプレミスのITインフラの従量課金制がその手立ての1つになるともしている。

最新のITインフラに自信がある企業は2割強--IDC調査 - ZDNet Japan

IDC Japanは、「2021年 国内企業のエンタープライズインフラのシステムタイプ別トレンド分析」を発表した。

「ITインフラ環境」に関するアンケート - TechTargetジャパン サーバ&ストレージ

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5g時代の通信インフラにイノベーションを~総務省と先進企業のキーパーソンが語るネットワーク新戦略~|2021-04 ...

各国で5G導入が進むなか、COVID-19の感染拡大により更に加速したICT活用の波。社会のデジタル化を支えるネットワークインフラの更なる高度化・強靭化に向けて、官民一体となって新たなテクノロジーを活用し、国内のみならず国際競争に勝つための戦略を推進される企業が増えました。本セミナーでは、自社の通信インフラネットワークの"今後"をお考えになる皆さまにへ、様々なネットワークレイヤーで起こるイノベーション例をお届けします。基調講演では、総務省から"Beyond5G"をテーマにお話いただくことで、一歩先の『未来への備え』をイメージするきっかけになるかと思います。そのほか、業界をリードする先進企業からはネットワークの取り組みについてご紹介し、『今、自社に取り入れるべきこと』を考えるためのヒントが見つかる内容となっております。

国内エンタープライズインフラ市場 ユーザー動向調査結果を発表

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