2030年以降も生き残る組織とは? 誰もがテクノロジーでワクワクできる仕組みを

今回は「2030年以降も生き残る組織とは? 誰もがテクノロジーでワクワクできる仕組みを」についてご紹介します。

関連ワード (CIO/経営、ITアナリストが知る日本企業の「ITの盲点」等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

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「IT/デジタル人材」をテーマに、ガートナージャパンのエグゼクティブ プログラム シニアアドバイザー エグゼクティブパートナーを務める長谷島眞時氏と、同社のディスティングイッシュトバイスプレジデント、アナリストの亦賀忠明氏による対談の最終回は、2030年以降も組織が生き残り、将来ありたい姿に変貌を遂げるための必須要件について議論を交わした。

長谷島:ここまで「IT人材、デジタル人材」をテーマに、企業・組織の今までの取り組みについてお話を伺ってきました。今回は、2030年以降の将来に向けて今後どう取り組んでいけばいいのかをお聞きしたいと思います。

亦賀:実は、テクノロジーの観点では「○○をしなければならない」という、“べき論”はなくなっています。心理的なプレッシャーよりも楽しめる機会が増えていて、どんどんより良い時代になっていると思います。今や宇宙ホテルに行けるような時代です。「苦行してまで変わらなきゃいけない」というのではなく、「もっと産業革命を楽しみましょう」と言いたいですね。

長谷島:ワクワクしますよね。

亦賀:はい。ワクワクが大事です。自虐的に「うちのIT部門はダメだ。石器時代だ」という人からすると、自社はできないと思い込んでしまうかもしれません。でも、実際には、エンジニアが頑張ったらすごいことが実現できる時代ですよ。だから、「自社も頑張ろう」と思ってほしいですね。

 また、日本は分析をしたがる人が多いですよね。私は「ダメダメ論」と名付けていますが、「なぜ、日本はダメなんだ」と最初から捉えていて、とにかくダメな理由を洗い出そうとします。そして、自虐する理由を見つけて、「だから、うちはダメなんだ」と、自慢するように吹聴して終わるのです。

 そういうことは脇に置いておきましょう。エンジニアにとって楽しい時代になりつつあります。人材が不足する時代なのは明らかですから、とにかく2023年から、今すぐにでも新しいマインドを持って、「New World」にどんどん行きましょう。それしかないですし、既に時間がだんだん足りなくなってきています。

 2030年を迎えるまでもなく、もう実践モードに入っている企業も存在します。とにかく時間が足りません。組織の上層部が「どうするの?」と言っている余裕ないのです。ですから、私はクラウドのスキルであれば、「クラウドの認定資格をすぐ取りましょう」と提案しています。例えば、「ソフトウェア・デファインド・ビークル」(SDV:例)を実現する基盤にハイパースケーラーが関係しているような状況ですから。

長谷島:仕事という側面もありますが、やはりこの進化する、変化するテクノロジーを楽しもうということですね。そういう楽しむところからビジネスへとつながるようなアイデアも出てくるでしょう。

亦賀:はい、その通りです。長谷島さんが以前おられたソニーも、外部からはカルチャーとして楽しい会社に見えますよね。組織内の人が苦行みたいになっていれば、外から見てもたぶんつまらない会社に映ると思います。結局、楽しくない人が作っているものは楽しくないでしょう。自動車を例にすると、新しい車を作って、皆をワクワクさせたいというのが伝わってきます。

長谷島:そうことを実現するためには、先端テクノロジーが必須の時代となるわけですね。言い方は難しいですが、企業がもっと軽快に楽しもうというアプローチを取れる風土を作るべきだと思います。そうした取り組みから、何か新しいものが生まれるように思うのですが。

亦賀:全く同感です。商売の基本という観点では、元々日本では、「良いものを作ってお客さんに喜んでもらいましょう」とするでしょう。ただし、それが企業ITになると、なぜか急に頭を抱えてしまうことばかりです。「もっと仕事を楽しもう」という考えがあってもいいと思います。

 「こうしなければいけない」というお作法ばかりでは、だんだん窮屈になりますよね。給料が上がればいいですけど、実際にはなかなか上がらず、お作法も厳しく、仕事がきつくて帰れないなんて働き方は、絶対嫌になります。

 今や最先端のテクノロジーには、山ほどワクワクできることがあります。自分たちがワクワクするだけではなく、それがお客さんのワクワクにつながっていきますよね。単なる自己満足だけではありません。それを実現できるか、できないかが、今後の勝負の大きな分かれ目になると思います。今後の組織にはワクワクが必須要件になるでしょう。

長谷島:確かに、サービスそのものにワクワクする要素がないと、これからの世の中に受け入れられることはないでしょうね。

亦賀:はい。人の行動や体験、所有がどんどんデジタルサービス化され、リアルもデジタル化されていくでしょう。例えば、店舗経営の小売りが挙げられます。企業内が旧態依然の江戸時代の体制だと、コラボレーションにねじれが起きたり、シームレスにサービスを提供したりできませんよね。

 これからの小売りでは、アジャイルなサービス開発が必須ですが、組織自体もアップデートする必要があります。そのため、「デジタルワークプレイス」の整備という議論につながります。ワークプレイスをアップデートし、新しいクリエーターがサービスデリバリーを実現できるようにしなければ回らなくなってしまいますよ。

 お客さんがサービスについてどう思っているかをフィードバックし、それに応じていくためには、自己満足的なマーケティングではなく、データサイエンティストによる予測、分析やフィードバック、さらにオブザーバビリティー(可観測性)のような発想が必要になります。

 スマートなビジネスプロセスの構成が形作られつつあり、そうした「サービスファクトリー」の循環を回す習慣を身に付け、デジタルサービスによるデジタル時代のビジネスを展開するという流れが基本になると思います。今後は、こうしたことを楽しめる人たちが大活躍できる時代になります。エンジニアのように、ITに取り組んでいる人たちはもっと楽しめるようになるでしょうね。

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