幸福度が上がったハイブリッドワーク–「コミュニケーションの分断」が重要課題

今回は「幸福度が上がったハイブリッドワーク–「コミュニケーションの分断」が重要課題」についてご紹介します。

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　ドリーム・アーツは10月12日、ハイブリッドワークの実態を明らかにする調査結果を発表した。69.4％が対面コミュニケーションを必要としつつも、企業の全員強制出社に対しては71％が反対している。

　同社 取締役 執行役員 最高技術責任者（CTO） 石田健亮氏は「調査結果から各企業は模索しながら（ハイブリッドワークに）取り組んでいる。現状は『成り行き任せのハイブリッドワーク』だが、ここから勝ち抜く手段に昇華させてほしい」と調査結果の活用をうながしている。

　8月9日から2日間、1000人以上の大企業従業員を対象に調査した。回答者は1000人、内訳は役職なし従業員400人、管理職500人、役員100人となる。

　自社の「働き方に関する制度や方向性は決まっている」割合は46.5％。「模索中」は22.8％、「必要性は感じながらも検討は進んでいない」企業は9.5％だった（有効回答数600）。コロナ禍に突入して3年目を数えるが、ハイブリッドワークの有効活用性を模索している最中とみることができる。

　個人的展望ではなく、自社の働き方制度が「将来的にどうなるか」を問うたところ、「ハイブリッドワーク」が69.5％と圧倒的（有効回答数586）。ドリーム・アーツ 社長室 コーポレートマーケティンググループ ゼネラルマネージャー 金井優子氏は「ハイブリッドワークの流れが見て取れる。これはもう不可逆的だ」とコメントした。

　本来ハイブリッドワークはリモートワークとオフィスワークを混合させた労働形態だが、「デジタル化は重要な要素」は85.8％、「対面コミュニケーションは必要」は69.4％（有効回答数1000）。一見すると相反する結果に思えるが、「自由な働き方はどの企業も（ハイブリッドワークの制度化で）苦労している」（金井氏）結果の表れだろう。

　次は「リモートワークで幸福度が向上した」とする回答者に聞いた。「どの労働形態が幸せなのか」と問えば、86.6％が「ハイブリッドワーク」。「リモートワークのみ」は7.5％、「出社のみ」は3％と、前述の設問を裏付けする結果となった（有効回答数134）。

　ただし、詳細情報を見ると労働形態で意見は分かれる。「ハイブリッドワークは企業や従業員によって何千ものグラデーションが存在する。（組織は）意識しないとハイブリッドの一言で済まされない」（金井氏）

　石田氏は「現状は（コロナ禍以前の）仕事の仕方やコミュニケーションのやり方が維持したまま、リモートワークにシフトしている。いわゆるハードウェアを変更してOSやソフトウェアがそのままの状態。リモートワークに向けて、あらゆるものをリビルドしなければならないが、踏み出している企業は少数派」と指摘した。