NTTなどが光電融合デバイスの研究開発事業に参画

今回は「NTTなどが光電融合デバイスの研究開発事業に参画」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　NTTは1月29日、新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）が公募した「ポスト5G情報通信システム基盤強化研究開発事業」の実施企業に採択されたと発表した。光電融合デバイスの研究開発に参画するもので、既に参画する次世代光通信網とともにネットワークと先端半導体の双方で研究開発プログラムに取り組むことになるという。

　今回採択された研究テーマは、「光チップレット実装技術」「光電融合インターフェースメモリーモジュール技術」「確定遅延コンピューティング基盤技術」の3つになる。光チップレット実装技術ではNTTのほかにNTTイノベーティブデバイス、古河電気工業、NTTデバイスクロステクノロジ、新光電気工業、確定遅延コンピューティング基盤技術ではNECと富士通が参画する。光電融合インターフェースメモリーモジュール技術では、キオクシアが代表提案企業になり、NTTと共同で参画している。

　同日記者会見したNTT IOWN推進室長の荒金陽助氏は、今回採択された研究テーマが、NTTの推進する次世代情報通信基盤「IOWN」において低消費電力やディスアグリゲーティッドコンピューティングを実現する「IOWN Computer」にとって重要なものだと説明。特に光電融合インターフェースメモリーモジュール技術は、超高速の光信号とメモリーチップを接続する「Photonic Memory Gate」を実現するとし、ここでは関連技術に強みを持つキオクシアと推進していくとした。また、確定遅延コンピューティング基盤技術では、処理の遅延を事前に正確に把握できることから極めて精度の高い分散処理を低消費電力で実行できるようになるという。

　これらの研究テーマは、IOWNにおける光信号と電気信号を処理する光電融合デバイスの実現にとっても重要になるという。NTTグループでは、2025年度に光電融合デバイスのボード接続、2028年度にチップ間接続、2032年度にチップ内実装の開発ロードマップを掲げており、荒金氏は採択された研究テーマの成果がロードマップの前倒しの実現にも寄与することを期待したいなどと述べた。

　NTTは、2022年から情報通信研究機構（NICT）の「Beyond 5G 研究開発促進事業（一般型）」、2023年から「革新的情報通信技術（Beyond 5G（6G））基金事業」にも参画している。今回の参画により、IOWNではネットワークとデバイスの両面で研究開発が促進される影響などの効果が期待されるという。

　荒金氏は、研究テーマに参画する各社や、IOWNの標準化団体「IOWN Global Forum」のメンバー組織とも連携して、取り組みを推進していきたいと抱負を語った。