サステナビリティーに向けた取り組みは自社をも救う–ガートナー調査

今回は「サステナビリティーに向けた取り組みは自社をも救う–ガートナー調査」についてご紹介します。

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　サステナビリティーに向けたイニシアティブは企業にとって、今後数年間にわたって3大優先事項の1つであり続けるだろう。コンシューマーや政府からの圧力を受け、複数の大手IT企業が向こう数十年でカーボンニュートラル（脱炭素）を達成すると表明している。

　炭素排出量を削減するという企業の約束が、環境保護を目的としたものであるのか、あるいは利益の拡大と大衆へのアピールを目的としたものであるのかは、解釈の分かれるところだろう。いずれにせよ、企業は環境保護に向けて必要な手段を講じるようになっている。

　テクノロジー関連の調査・分析を手がけるGartnerの調査によると、企業幹部の87％が今後2年間でサステナビリティーに向けた取り組みの強化を目指していると答えている。また、80％が顧客からのプレッシャーを受けて環境保護に努めようとしていると答えている。

　さらに、サステナビリティーに向けた取り組みに対するプレッシャーの出どころとして、企業幹部の60％は投資家を、55％は規制当局を挙げている。しかし、迫り来る景気後退のほか、原材料価格やエネルギー価格に影響を与える地政学的な問題が、同取り組みの検討に影響を与えているという。

　Gartnerのアナリストであり、ディスティングイッシュトバイスプレジデントでもあるKristin Moyer氏はプレスリリースに、「経済の不確実性や地政学的な対立、原材料価格やエネルギー価格の上昇により、企業はあらゆる支出を見直す必要に迫られている」と記している。

　「このような本質主義への注力は、ESG（Environment：環境、Social：社会、Governance：ガバナンス）に向けた進捗を知りたいという利害関係者の要求の高まりと相まって、組織がコストを削減し、リスクを低減しながら成長していくための新たな機会を生み出している」（Moyer氏）

　調査対象となった企業幹部の86％は、経済的な混乱から企業を守れるという理由で、サステナビリティーに向けた取り組みに特に関心を抱いていると回答している。また、同取り組みによって業務コストの削減、特にエネルギー消費の節約（65％）と出張旅費の低減（42％）が期待できるとも回答している。

　企業幹部らは、サステナビリティーをイノベーションの手段としても捉えており、回答者の42％はサステナビリティーの高い製品によって差別化と企業の成長が促進されると回答している。

　しかし、サステナビリティーに向けた目標を達成するためには依然として、それなりの時間と資金を投じる必要がある。Moyer氏は、製品や企業自体が実態とは裏腹に、環境に配慮しているように見せかけて顧客をだますマーケティング手法であるグリーンウォッシュについて警鐘を鳴らしている。

　同氏は「サステナビリティーへの投資によって製品の差別化は促進されるが、グリーンウォッシュのリスクには警戒する必要がある。サステナブルな成長に近道など存在しない」と記している。