「複数のクラウド環境にまたがる作業」が障壁と88%が回答–ネットアップ調査

今回は「「複数のクラウド環境にまたがる作業」が障壁と88%が回答–ネットアップ調査」についてご紹介します。

関連ワード (クラウド等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。


 NetAppは、「2023年クラウドの複雑性に関するレポート」を発表した。このレポートはデジタル変革やAIへの取り組みから生じるクラウドの要件やマルチクラウド環境の複雑性に対して、テクノロジー担当の意思決定者がどのように対応しているかを調べたグローバルな調査を基にしている。

 調査によるとIT部門のシニアリーダーの98%がクラウドの複雑化によって何らかの影響を受けており、複雑化がITパフォーマンスの低下や、収益の損失、ビジネスの成長への障害につながっている可能性があることが明らかになった。

 また回答者の88%は複数のクラウド環境にまたがる作業を障壁として挙げ、32%は経営陣レベルで明確なビジョンを共有することすら苦労している。

 日本では、データの複雑性をコントロールできない場合の懸念事項として、技術部門のエグゼクティブは、経営陣がクラウドに対して懐疑的な見方を強めていること(54%)と、ビジネスオペレーションを可視化できていないこと(52%)の2つを上位に挙げている。この2つの項目は、担当者がビジネスアプリケーションを十分に活用していないこと(49%)や、サイバーセキュリティリスクの増大(41%)よりも高い割合を占めている。

 APAC(アジア太平洋地域)では、クラウド環境全体でデータが複雑化することに起因して、経営陣がクラウドに対して懐疑的な見方を強めている(47%)、担当者がビジネス アプリケーションを十分に活用していない(47%)、サイバーセキュリティリスクの増大(45%)、ビジネスオペレーションを可視化できていない(41%)といった結果となった。

 この調査は、米国、EMEA(フランス、ドイツ、スペイン、英国)、APAC(インド、日本、シンガポール、オーストラリア、ニュージーランド)の9市場において、企業の技術およびデータ担当の幹部300人を対象とした定量調査。実施時期は2022年11月。調査終了時、回答者全員が「部長クラス以上」に分類される役職に就き、IT、ITインフラ、クラウド インフラ、データ エンジニアリングの各部門に勤務していた。

 このほかAPACでの調査結果では、オーストラリアとニュージーランドの技術部門のエグゼクティブが、「データモビリティー」(42%)と「セキュリティとリスクへの対処」(42%)がマルチクラウド環境を最適化する際の最大の課題であると回答しており、「セキュリティとリスクへの対処」は、シンガポールでも最大の障壁として浮上した(42%)。日本では、クラウド戦略のビジョンがないこと(37%)が最大の障壁として挙げられた。

 また収益の増加やコストの削減という観点からクラウドに費やした費用のROIをすでに達成していることが期待されているか、または短期間での進捗を示すように追い込まれている技術部門のエグゼクティブが86%に上った。クラウドへの投資に対するROIの実績を示すというプレッシャーは、インドとシンガポールで最も高く、技術部門のエグゼクティブの10人に9人がそれを感じているという。

 さらにAPACの技術部門のエグゼクティブの4人に3人(75%)が、自社のマルチクラウド戦略はデータ主権の要件によって決まると回答しており、80%は、クラウドシステムは持続可能性の目標を最優先に開発されていると回答している。シンガポール(72%)と日本(69%)は、持続可能性戦略でクラウドを重視しているという。

 くわえてAPACでは、技術部門のエグゼクティブの56%が、2030年までに自社のクラウド環境の半分以上がAIを活用したアプリケーションでサポートされるようになると回答している。

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