SUBARU、グローバル規模のデータ統合プロジェクトでインフォマティカのデータ統合基盤を採用

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　SUBARUは、グローバル規模のデータ統合プロジェクトを推進するため、インフォマティカ・ジャパンが提供するデータ統合基盤「Intelligent Data Management Cloud」（IDMC）を導入した。

　同社は、全社的なデータ統合プラットフォームを構築し、信頼できるデータを部門間で共有することで、迅速な運用課題の解決や自動車製造の品質向上を目指している。開発・調達・製造・販売・保守サービスの工程から取得したグローバルのデータをビジネス洞察に変換するため、インフォマティカのクラウドデータ統合やデータカタログ機能を活用している。

　2019年ごろ、SUBARUでは各部門や業務で数十のサイロ化されたシステムを使って個別にデータを取り扱っていた。事象確認、原因分析、影響調査などのデータが孤立していたため、部門を横断したデータ連携が困難であるという課題を抱えていた。

　2020年に「グローバルPLM（製品ライフサイクル管理）」プロジェクトを始動させ、自動車の開発、生産、アフターメンテナンスの各工程で発生するさまざまな部門をまたいだデータを集約し、追跡できるシステムを整備することを目指した。

　従来のシステム統合では多大な時間やコストがかかる上に、新たなビジネスモデルに柔軟に対応できないと判断し、データ同士をつなぐことに特化した全社的なデータ統合プラットフォームの構築を計画した。また、プロジェクトの初期段階では、オンプレミス製品を組み合わせたデータ統合プラットフォームを検討していたが、稼働後もビジネスニーズの変化に柔軟に対応できるよう、クラウド上で構築することを決定した。

　IDMCを採用した理由については、インフォマティカの市場での評価や導入を支援するパートナー体制、シンプルなライセンス形態、ノーコード／ローコード環境下でのデータ処理の容易さなどが挙げられた。また、少ない手順で多様なデータを効率的に処理できること、パラメーターの選び方やシステム設計・実装の際に社内ルールを定めやすいことも後押しとなった。

　加えて、発生時のデータとその後の加工・変換履歴をグラフィカルユーザーインターフェース（GUI）で正確に追跡できることも必須の要件だったという。IDMCで取得したデータの履歴情報がデータカタログ上で可視化され、ビジネスインテリジェンス（BI）ツールに連携できる点も高く評価した。

　データ統合プラットフォームは2022年3月に完成し、現在は本番運用を始めている。自動車の開発、製造、販売、保守に至る生涯データを、顧客IDなどにひも付けて部門横断的に統合できるようになった。既に約400種類のデータアセットのカタログ化が完成しており、同社はBIツールなどを通じてこのデータ統合プラットフォームを日々の業務に活用するユーザーの範囲を拡大していく予定である。