ヤマハ、クラウド型データ活用基盤で全社的な「意思決定プロセス」を変革

今回は「ヤマハ、クラウド型データ活用基盤で全社的な「意思決定プロセス」を変革」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　ヤマハは、全社的な意思決定と行動を変革するために、クラウド型データ活用プラットフォーム「Domo」を活用したデータ戦略を推進している。ドーモが発表した。

　ヤマハは、Domoを活用することで、全社員が同じデータ、指標に基づき意思決定できる環境を構築した。これにより、データによる認識合わせ、DX教育、コミュニティー活動などを連携させている。

　Domoは、全ての人々にデータ活用の体験をもたらし、ビジネスを変革するクラウド型データ活用プラットフォームで、直感的なダッシュボードとアプリケーションにより、データに基づいたアクションを促進する。AI、データサイエンス、堅固なデータ基盤でビジネスプロセスの最適化を支援するとしている。

　ヤマハによるDomoを活用したデータ戦略は、（1）意思決定に必要なデータの定義・統合、（2）Domoのダッシュボードによる意思決定プロセスの再現、（3）意思決定の最適化［BI/AI連携］――の3つで構成される。

　（1）では、社内外のデータを統合と可視化を行う。リアルタイムデータおよび市場・競合・財務などのデータをDomoで統合、体系化し、さらに、誰でも理解しやすいように可視化している。

　（2）では、論理的に物事をブレークダウンする「ロジカルシンキング」、結果に至るプロセスを多角的に考える「ラテラルシンキング」、前提条件や状況を疑う視点を持つ「クリティカルシンキング」の3つの思考プロセスをシームレスにDomo上で実現。これにより、思考の切り替えと意思決定をスムーズに進めることが可能となった。

　（3）では、ビジネスインテリジェンス（BI）と人工知能（AI）を連携させ、ビジネス環境の変化へ迅速に対応。Domoで分析した結果を生成AIで要約し、掘り下げている。

　なお、このデータ戦略では、「DX教育による視点合わせ」「組織を超えた意識を合わせるコミュニティー活動」も実施。ドーモの「データアンバサダー賞」の受賞者が所属する情報システム部 DX戦略グループが中心となって推進しているとのことだ。データアンバサダーは、ドーモが顧客に設置を推奨する役職。DXの推進、データドリブンなビジネス環境の実現、データ活用に向けた企業文化の醸成を担う。経営者、事業部門、IT部門の橋渡し役となり、企業全体のデータ活用能力向上に貢献する存在という。

　ヤマハは、2019年にDX戦略委員会を設置し、「意思決定・行動のためのデータ戦略」を策定した。デジタル化の加速により、人々の生活様式や音楽への関わり方が変化しており、同社では、ビジネス・事業環境を正しく理解するためには、データに基づいた意思決定が重要になるとしている。