2025年の出社頻度は「週5」が最多–パーソルキャリア調査
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パーソルキャリアが運営する調査機関「Job総研」は、社会人675人を対象に「2025年 出社に関する実態調査」を実施し、結果を発表した。
これによると、コロナ禍後の出社頻度は54.0%が「減少」と回答した。内訳は「とても減少」は16.7%、「減少」は10.6%、「どちらかといえば減少」は26.7%だった。2025年の出社頻度については、「週5日」が最多(37.6%)、「週4日(14.2%)、「週3日」(12.6%)、「週1日」(12.4%)、「週2日」(9.2%)、「フルリモート」(8.7%)という結果だった。
この調査は、対象者が現在職を持つ「JobQ Town」登録者で、全国の20~50代の男女。有効回答人数は675人だった。調査期間は2025年1月8~14日。調査方法はインターネットによるもの。
出社回帰の傾向があるかという問いには、51.9%が「あり」だった。内訳は「ある」25.1%、「ある予定」26.8%だった。また、理想の出社頻度については、週3日が最多(22.1%)だった。次いで、週2日(19.0%)、フルリモート(16.9%)、週4日(15.3%)、週1日(12.9%)、週5日(12.1%)となった。週3日以下の希望のは70.9%だった。
さらに、2025年の理想のはたらき方と出社意欲については、55.2%がリモートだった。内訳は「断然リモート」が27.0%、「リモート」が9.3%、「どちらかといえばリモート」が18.9%だった。出社への意欲については、55.2%が「前向き」と回答した。内訳は「とても前向き」が9.5%、「前向き」が16.7%、「どちらかといえば前向き」が29.0%だった。
その理由を尋ねると、出社に前向きな理由では、「同僚との対話」(43.7%)、「上司との対話」(43.2%)、「整備された環境」(38.6%)だった。出社に後ろ向きな理由では、「通勤時間」(74.8%)、「自由度の制限」(41.4%)、「身だしなみや準備時間の負担」(36.8%)という結果だった。
「上司がいる」と回答した589人に上司に対する出社の希望を聞くと、「出社してほしい派」が66.2%で過半数を占めた。内訳は「とても出社してほしい」が9.5%、「出社してほしい」が19.5%、「どちらかといえば出社してほしい」が37.2%だった。
「部下がいる」と回答した227人に、部下への出社の希望を聞くと、「出社してほしい派」が71.4%で過半数を占めた。内訳は「とても出社してほしい」(9.7%)、「出社してほしい」(22.5%)、「どちらかといえば出社してほしい」(39.2%)だった。
加えて、出社の必要性について回答者全体に聞いたところ、65.2%が「必要」とした。内訳は、「とても必要」が9.5%、「必要」が21.6%、「どちらかといえば必要」が34.1%だった。出社が必要な理由は、「質問と意見交換のしやすさ」が66.4%、「深い意思疎通」が45.5%、「リモートの限界」が40.5%だった。
今回の結果を受けてJob総研は、「週5日出社および出社回帰がある」という回答が多数となる一方、2025年はリモートでの勤務、出社頻度では7割が週3以下を希望しており、理想と実態にギャップが生じていると指摘する。しかし、リモートワークはコミュニケーションの食い違いや、働き過ぎなどの健康、労働上の課題が発生するとされており、管理職並びに個々人でのマネジメント力も問われるとした。回答結果からも、リモートワークを経験したが故に感じた「出社の必要性」があったと推察できるという。