デジタルツインの理解度は76.6％、デジタル化対象の最多は「複雑な製品や機械」

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　IDC Japanは8月22日、国内のデジタルツインに関する企業ユーザー調査の結果を発表した。用途の最多は、「複雑な製品や機械」の37.5％だった。

　デジタルツインは、物理環境をサイバー空間に再現する概念。IoTなどの発展から物理環境のセンサーデータなどを活用して、物理環境をサイバー空間にコンピューターグラフィックスなどで再現することにより、分析や検証、物理環境では難しい試行などができる。IDC Japanが6月に実施した調査では、産業領域のデジタル化に取り組む企業の69.1％が導入済み／検討中としており、概要以上を理解しているとの回答も76.6％に上った。

　また、産業制御技術（OT）関連の領域で導入済み／検討中とした回答者（n＝387、複数回答）へサイバー空間に再現する物理環境の対象を尋ねたところ、最多が複雑な製品や機械だった。以下は、「工場のライン、作業員の動作など」（33.3％）、「ビル、施設など」「人流、交通流など」（ともに26.4％）、「建設現場」（20.9％）、「都市」（20.2％）、「業務プロセス／オートメーション」（17.3％）、「自然・環境」（16.0％）などだった。

　結果について同社 Software ＆ Services リサーチマネージャーの小野陽子氏は、「デジタルツインは、対象となる物理環境が複雑で運用や制御に人手やコストがかかっている分野、より高いレベルの最適化が求められる分野、顧客満足度や品質、安全性の向上が期待されている分野などで導入が検討されるケースが多く、調査結果はそのような企業の意識を反映している」とコメントしている。