DXの全社推進を阻害する5つの障壁

今回は「DXの全社推進を阻害する5つの障壁」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　前回までは、デジタルトランスフォーメーション（DX）専門組織の立ち上げアプローチについて解説しました。その中で、「その道のりにはさまざまな障壁や予想し得ない事案が発生する」と述べましたが、これらの問題を解決していくには相応の工夫が必要になります。とりわけ、人に対するチェンジマネジメントこそが非常に困難となります。今回は、この人の意識改革にフォーカスし、全社DXの推進を阻害する5つの障壁（図1参照）とチェンジマネジメントの方向性を解説します。

　全社DXの取り組みは、意識改革と同義であり、これは想定される抵抗※に対して、あらかじめその手立てを講じておく活動とも言えます。そのためには、この過程の節目（乗り越える壁）ごとに何をすべきかを明確にし、実行計画に落とし込むことが必要です。

※ここでいう「抵抗」とは、改革当事者の心理的抵抗を指し、例えば、「これを言ったら誰かの反対にあいそう＝無難にまとめよう」といった消極的心理が働くことにより、改革が進まない／効果が薄まるといった状態を指します。この打ち手で有効なのは、改革の取組み姿勢を組織として承認し、実施者の心理的負担を取り除くことと考えます。

全社DX推進を阻害する以下の5つの障壁について説明します。

　「1.認識の壁」は、最も初期の段階です。「DXって何だろう？」という疑問にように、デジタル施策推進について、全社的にも「そもそもこの取り組みが必要だと認識していない」状態です。特に、DX時代到来の感度が低く、現在のビジネス（売上高など）が快調な企業であればあるほど、「なぜ、わざわざ今DXを推進する必要があるのか」といった状態から動けていないケースが多く見受けられます。本連載の第10回でも解説したように、この状態を脱するには、DX専門組織がリードして社内の啓蒙活動を粘り強く、継続的に進めることが必要です。

　「2.判断の壁」は、DXへの理解が若干進んでおり、「DXは有用らしい」という価値観を抱くものの、デジタル施策推進については、全社的に「DXが仮に必要だと認識しても取り組みのアプローチが有効だとは判断できない」状態です。日本企業の多くが、この状態にあると筆者は考えています。この状態を脱するには、DX専門組織がステークホルダーとコミュニケーションする際に、「そもそもビジネス課題は何なのか・どこにあるのかを」定量、定性の両面で説明し、DXによる解決の方向性を把握してもらうことが必要です。そして、とにかくこの状況を脱出することが、その後の壁を乗り越えるカギになります。

　「3.納得の壁」は、DXの有用性を理解しており、「DXを進めてみたい」という価値観は持つものの、全社的なデジタル施策推進については、「取り組みアプローチが有効だと理解していても、それが自分たちに最適だとは納得できていない」状態です。この状態を脱するには、DX専門組織が、「実現可否を論ずる前に仮説ベースで幾つかの施策を検討し、あるべき姿を共有」することが必要です。あるべき姿については、受益者に十分な便益がもたらされることをDX専門組織がしっかり論理的に説明することが重要です。

　「4.行動の壁」は、DXでもたらされる便益を理解しており、「DX効果を実感」という価値観は持つものの、デジタル施策推進については、全社的に「特に反対はしないが、自分達が当事者として動く必要性を感じていない（または動きたくない）」状態です。この状態を脱するには、DX専門組織が施策の計画を立てて試行し、その結果を評価し、判明した課題とその打ち手を実行計画に反映し、受益者へ共有・説明することが必要です。実行計画については、DX専門組織だけではなく、ステークホルダーである事業部門の協力がないと完結・成功しないことも明確に伝え、協力を仰ぐべきです。

　なお、「3.納得の壁」と「4.行動の壁」のステージ、つまりDX Ready※の状態への到達が最初の関門になります。ここに到達し、さらに脱することができれば、いったんは全社DXを阻害する障壁が破壊され、ステークホルダーもオーナシップを持って、全社DX推進に積極的に参加するようになるでしょう。

DX Ready：DXを進める上での一定の準備ができている状態。

　「5.継続の壁」は、幾つかのデジタル施策案件を経験して、「いったん始まったものの、疲弊してしまい、続けたくなくなる」状態です。この第2の壁の状態を脱するには、DX専門組織がリードし、実施効果のモニタリングや評価、分析など、改革のモメンタム継続のための体制を構築、維持していくことが必要です。これまで論じてきた通り、「表彰制度を設ける」「評価項目にDX貢献度を加える」など、社員へのインセンティブも駆使してモチベーション維持に工夫をしてくことが肝要です。