「Microsoft Teams」が登場5周年–飛躍的な成長を遂げた共同作業ツールの今後

今回は「「Microsoft Teams」が登場5周年–飛躍的な成長を遂げた共同作業ツールの今後」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　今週、「Microsoft Teams」が登場5周年を迎えた。この5年間で、Teamsのユーザー数は飛躍的に増加している。Microsoftの関係者によると、TeamsはMicrosoftの歴史で最も急速に成長しているビジネスアプリだという。それでは、Microsoftは今後、Teamsをどのような方向に進化させていこうとしているのだろうか。

　Microsoftが数カ月間のプレビューを経て、Teamsの一般提供を開始したのは米国時間2017年3月14日のことだった。Microsoftは最初から、Teamsを「Office 365」の企業向けサブスクリプションの一部として、追加費用なしで利用可能にした。Microsoftは、Teamsが「Skype for Business」製品ファミリーを置き換えていくことを明かした。そして、当時、最大のライバルだった「Slack」（Microsoftによる買収がうわさされたこともある）に追いつくため、Microsoftはすぐに無料バージョンのTeamsをラインアップに追加した。

　しかし、Teamsが実際に飛躍的な成長を遂げたのは、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）のパンデミックが始まってからのことだ。2019年11月の時点で、Teamsのアクティブユーザー数は2000万人だった。企業が従業員の在宅勤務を実施し始めた直後の2020年3月19日までに、Teamsのデイリーアクティブユーザー数は4400万人に達していた。2020年4月には、デイリーアクティブユーザー数は最大7700万人まで増えていた。それから1年後の2021年4月までに、デイリーアクティブユーザー数は1億4500万人に到達した。

　MicrosoftのコーポレートバイスプレジデントのEmma Williams氏が先週、Bloomberg Liveとのインタビューで述べたところによると、2020年3月以降、Microsoft Teamsの月間アクティブユーザー数は400％増加したという。Microsoftの関係者は2022年1月、Teamsの月間アクティブユーザー数が2億7000万人であることを明かした。2021年、Teamsの急激な成長がわずかに鈍化し始めた頃に、Microsoftがデイリーアクティブユーザー数ではなく月間アクティブユーザー数を発表するようになったことに注意してほしい。

　パンデミック下で、グループチャット分野におけるMicrosoftの最大のライバルはSlackから「Zoom」に代わった。Zoomに勝利し、グループチャット市場でのシェアを拡大し続けるため、Microsoftは生産性を重視するコンシューマー向けのTeams機能群を開発する計画を発表した。さらに、2021年12月には、中小規模企業（SMB）のユーザー向けにスタンドアロンバージョンのTeamsを発表した。Teamsを「Windows」や「Office」にバンドルするのは独禁法違反だとして、SlackがMicrosoftを提訴したことが、スタンドアロン製品の発表と関係があるのかどうかは不明だ。

　おそらく、Microsoftはこの数年間やってきたように、今後もTeamsの追加機能や大規模な新機能を毎週リリースしていくはずだ。同社はTeamsの電話機能に重点的に取り組んでおり、今後もそれを続ける可能性がある。また、同プラットフォームが進歩していく中で、TeamsがMicrosoftスタック内のさらに多くの製品やサービスと統合される可能性もある。

　提供が延期されていた「Teams Connect」共同作業機能は、Teamsのロードマップの重要な機能の1つであり、3月にプレビュー版の提供が開始される予定だ（「Microsoft 365」のロードマップによる）。ある時点では「共有チャネル」とも呼ばれていたConnectを利用すると、自分の組織の同僚と共同作業をするときと同じように、ほかの「Azure Active Directory」組織の外部ユーザーたちと一緒にTeamsの豊富な共同作業機能群をすべて使用することができる。

　Microsoftは、「Windows 11」のタスクバーに「Teams Chat」を配置したが、今後、それ以外の方法でも、コンシューマー向けTeams事業を成長させる試みを続けていくだろう。Microsoftは依然として、Teamsには、企業や教育機関向けの市場だけでなく、プロシューマー市場も存在すると考えているように思えるからだ。

　Microsoftは、「Teams 2.0」への取り組みを通して、インターフェースとバックエンドの観点から、企業向けTeamsと教育機関向けアカウントをコンシューマー向けTeamsに近づけることも試みている。これが実現すれば、デスクトップ版Teamsは「Electron」アプリではなくなり、速度とパフォーマンスが向上する可能性がある。筆者はTeamsのUIの更新も期待している。Teamsは今でも初心者にはとっつきにくいと思うからだ。

　TeamsはMicrosoftの世界における唯一の作業ハブではない。しかし、Teamsはこの2年間、同社とその顧客にとって重要なプラットフォームになっており、今後も多くの新機能が追加されていく可能性がある。