東大と日立、ビッグデータ活用した価値協創で連携強化–社会課題の解決を推進

今回は「東大と日立、ビッグデータ活用した価値協創で連携強化–社会課題の解決を推進」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　 東京大学 生産技術研究所（東大生研）と日立製作所は、4月1日付で「ビッグデータ価値協創プラットフォーム工学」をテーマにした社会連携研究部門を設置した。ビッグデータ解析基盤などの先端的な情報技術をベースに、データプラットフォームによる社会課題の解決を推進し、持続可能な社会の実現に取り組む。

　東大生研と日立は、2021年4月から共同研究「非順序型実行原理を用いたビッグデータ分析の高度化に関する研究」を実施しており、その活動の一環として「ビッグデータを活用し価値協創を推進するプログラム」を立ち上げ、データの利用や活用を進めている企業や団体との協創活動の推進を図ってきた。今回、社会連携研究部門の設置によって同プログラムを強化し、情報学とそれに基づく社会課題解決に向けた研究開発を進めていく。

　社会連携研究部門は、社会から生み出されるビッグデータの高次解析を可能とする、強力なデータプラットフォーム技術を確立し、当該技術のさらなるブラッシュアップと、それらをベースとして産業界で生み出されるデータのより高次な解析を実践し、社会課題の解決につなげることを目指す。

　同日、社会連携研究部門の専用実験施設として、東大生研（駒場リサーチキャンパス内）に設置した「ビッグデータ価値協創実験基盤（愛称 : Lumada 東大生研ビッグデータラボ）」の運用を開始しており、今後は産業界との価値協創を強力に進めていくとしている。