調査に見る、柔軟な働き方への意識の低さが招く従業員の離職危機

今回は「調査に見る、柔軟な働き方への意識の低さが招く従業員の離職危機」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　2022年、米国で「大量離職」（Great Resignation）と「静かな退職」（Quiet Quitting）が社会現象になりました。中でも自発的離職者は、とても大きな数に上りました。米国の労働省雇用動態調査（JOLTS）によれば、2021年11月には自発的離職者数が過去最高の450万人に上り、2022年7月時点でも417万人を数えるといいます。

　この要因の一つを、「Harvard Business Review」誌は次のように述べています。

　米国だけでなく日本においても、コロナ禍に突入して3年が過ぎようとする中、働き方に対する企業の対応は二分しています。ハイブリッドワークやリモートワークなど、時間や場所を選ばない柔軟な働き方が定着した企業がある一方で、オフィスへの出社を軸とした従来型やそれに近い働き方に戻るケースです。

　米国でオフィス回帰を掲げたテックジャイアントの一部では、その働き方が従業員の意にそぐわないことを理由に、離職につながる動きが見られます。例えば、Appleではハイブリッドワークに対する会社の考え方との相違から、世界でもトップレベルの機械学習エンジニアが退職してしまいました。企業の考え方一つで、社内の事業存続に関わる逸材が離れていってしまうリスクをはらんでいるのです。

　HPのハイブリッドワークソリューション・ペリフェラル部門である「Poly」は、2021年12月～2022年3月に、日本を含む世界16カ国2500社以上の意思決定者を対象に、職場の方針、文化、ウェルネスについて調査※を実施しました。

※Recruit, Retain and Grow – The Importance of Mee1ng Equality to Long‐term Hybrid Work Strategies（2022年3月）

　その結果として明らかになったのは、コロナ禍で従業員が多様な価値観や事情を抱えながら働く企業では、既に離職率の上昇を感じていることや、ハイブリッドワークに対する企業の取り組みが満足いくものでない場合、それが離職の理由になり得るというデータです。