企業の採用担当者は経歴よりもスキルを重視

今回は「企業の採用担当者は経歴よりもスキルを重視」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　企業各社がオフィスへの復帰を推進する中、生成人工知能（AI）が採用市場を揺るがしている。そうした状況下で、雇用主は従業員にこれまでとは異なる資質を求めるようになってきている。

　Bloombergによると、LinkedInは、雇用主と従業員が、かつては求職と人材採用のプロセスに不可欠だった正式な資格を重視しなくなると予想しているという。雇用主は、学位や前職の肩書きではなく、応募者のスキルセットに重きを置くようになるというのだ。

　従業員は、雇用主にとってより望ましい人材になるために、オンラインコースの履修や専門的な資格の取得に時間を費やすようになっている。Bloombergはこの流れを示すものとして、LinkedInの「Skills Match」（スキルマッチ）機能を挙げている。この機能を使用すると、ユーザーは自分のスキルを提示でき、雇用主は自社に必要な能力に基づいて候補者を見つけることができる。

　LinkedInによると、同サイト上の採用担当者の45％以上が特定のスキルに基づいて候補者を検索しているという。テクノロジー業界に身を置く求職者は、独学やオンラインコースの履修、認定資格の取得など、さまざまな方法でスキルを習得することが可能だ。

　テクノロジー業界の変化は激しいため、企業は人材不足のポジションを引き受けられる高度なスキルと専門性を備えた人材を常に探している。実際、数年前からAppleやIBM、Googleなどの企業は、求職者に大学の学位を求めなくなっている。

　こうした企業が求めていたのは、エンジニアやデータアナリスト、ハッカーだ。経験の浅い人材向けではないポジションも含まれる。これらの職種には多くの場合、個人のスキルレベルを証明する具体的な標準化テストがあるため、学位にとらわれずに個人を採用する方が容易だという。

　求職者が学位を取得している場合、雇用主はその人物について、批判的思考や情報探索、コミュニケーションなどの貴重なスキルを学校で習得したはずだと判断することができる。

　しかし、米国では大学に入学する若者の割合が減っているため、雇用主は従業員を雇用する新たな方法を検討する必要に迫られている。