AI、ソフトウェアエンジニアリング、データサイエンス職を雇用する組織が59％増加–Deel調査

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　グローバルHR企業のDeelは、同社のプラットフォーム上で契約された2021年9月〜2023年9月におけるデータから、各国におけるAI人材についての傾向や、各職種におけるトレンドなどを分析し、その結果を公表した。

　それによると、AI、ソフトウェア・エンジニアリング、データ・サイエンス職の数は、直近1年間で60％増加しており、同職を雇用する組織が1年間で59％増加していることが分かった。

　2023年9月時点で、Deelのプラットフォーム上では5000件以上の有効なAI、データサイエンス、ソフトウェアエンジニアリングの契約書が取り交わされており、2100社以上の組織がAI関連職に報酬を支払っている。今回の調査は同プラットフォーム上のデータを利用している。

　国別では米国が圧倒的に組織によるAI関連雇用が多く、カナダ、英国、ドイツが僅差で続いている。またAI労働者の雇用はカナダがトップで、次にインド、スペイン、ドイツ、英国が続いている。

　給与は地域によって異なるが、ラテンアメリカがAIの成長から最も恩恵を受け、2年間の平均給与は緩やかながら着実に上昇したという。

　「ChatGPT」開始以降のAI人材の国際化を国別でみると、インドは新しいAIの役割をリードしており、AIエンジニア、AIトレーニングリード、AIコンピュータービジョンエンジニアなどの職種が設けられている。

　米国企業はブラジル、カナダ、アルゼンチンでAI人材の雇用を増やしている。特に顕著な地域はトロント（7%増）、バンガロール（3%増）、ロンドン（3%増）、ラホール、ベルリン、ブエノスアイレス（各2%増）となっている。

　英国とカナダでは米国からのAI人材の雇用が増加傾向にあり、AI関連の職種における主な新規雇用契約はドイツ（52%増）、米国（44%増）、英国（41%増）で創出された。

　Deelでは、今回の調査から、特定の地域だけでなくグローバル全体にAI人材雇用の動きが浸透していると分析している。そして加速度的に雇用のトレンドや傾向が変化していく中で、世界中の人材プールから高度なスキルを持つ人材を雇用する仕組みが重要になっているとした。

　日本市場についても、AIを始めとしたテクノロジーが発達するなか、日本の経済成長を維持加速させ、日本企業の競争力を高めるためには、国内だけでなく世界中の人材プールにアクセスすることが重要だと指摘した。