内田洋行ら、近畿大のPC教室刷新–「GIGAスクール構想」で得たスキルの活用促進
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近畿大学は、内田洋行と同社のグループ会社・ウチダシステムズと協力し、対面とオンラインを融合したハイフレックス型の学修空間の創出に取り組んでいる。近畿大学と内田洋行は3月21日、同大学の東大阪キャンパス38号館のパソコン教室をリニューアルし、2024年4月から開放すると発表した。
近畿大学は、2022年度の入学生からノートPCを必携とし、オンラインと対面を組み合わせて時間や場所を問わずに学べる環境づくりを推進している。2024年度からは、日本マイクロソフトの仮想デスクトップインフラストラクチャー(VDI)サービス「Azure Virtual Desktop」(AVD)とAccops and Zevoke Technologiesの仮想デスクトップソリューション「Accops HyLabs」を組み合わせ、大学院・短期大学部を含む全学生約3万6000人を対象に仮想デスクトップを導入し、学生が保有するPCの機種やメーカー、OSに影響を受けない学修環境の提供を目指す。こうした取り組みにより、学生は「GIGAスクール構想」のもとで培ったITスキルを大学でも継続して活用することが期待される。
38号館の「多目的室」「第9・10情報処理教室」では、PCの必携化で需要が減少した据え置き型PCをほぼ撤廃し、大型マルチスクリーン4面と複数の可動式モニターを設置。学生同士が積極的に自身のPCを活用してワイヤレスで意見交換できるIT環境の整備を図る。可動式の器具や大型モニターなどの導入により、教育場面に応じてレイアウトを動かすなど、躍動感のある授業を行えるとしている。
第9・10情報処理教室では、内田洋行のIT空間制御システム「codemari」を導入し、オーディオビジュアル(AV)機器の操作をタブレットからワイヤレスで行える。ベルギーに拠点を置くBarcoのワイヤレス投影システム「ClickShare(クリックシェア)」も導入し、学生が教室のどこにいても自身の端末から意見を投影・共有できる環境にしている。
第9情報処理教室は、発表用のステージを中央に囲む形の座席配置により、学生の集中力と参加意識を高めるレイアウトとなっている。第10情報処理教室では、問題解決型学習(Project Based Learning:PBL)、チーム基盤型学習(Team-Based Learning:TBL)といったグループワークでの活用を想定し、グループで使いやすいディスプレイを設置している。
多目的室では、講義以外での学生の協働活動や自習などに活用することを想定している。組み換え可能な器具で学生のグループワークを促進し、大画面のプロジェクターを3面、サイドに2面を設置するほか、可動の大型モニターを活用することで、グループワークや100人までのセミナーにも対応可能。地域の人々に向けたイベントの開催なども視野に入れて設計している。
近畿大学は、2024年度の授業から順次、仮想デスクトップの利用を開始し、全学生・教職員の研究・教育活動をサポートするためのデジタル化を促進するとしている。