世界中の組織の90％が2年以内にITスキル不足の危機で痛手を感じ、製品の遅延、競争力の低下などを引き起こす。IDCが予測

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調査会社のIDCは、2026年までに世界中の組織の90％以上がITスキル不足の危機で痛手を感じ、製品の遅延、競争力の低下などのビジネスの損失が約5兆5000億ドル（1ドル150円換算で825兆円）にのぼるだろうと予測しています。

同社が北米のITリーダーを対象に実施した最近の調査では、3分の2近くがITスキル不足によって収益拡大目標の未達、品質問題、顧客満足度の低下を引き起こしていると回答。IDCは、この状況は今後も改善する見込みはないとして、上記の予測を導いています。

不足しているITスキルは「AI」「ITオペレーション」など

調査によると、多くの企業で最も必要とされているスキルが人工知能（AI）のスキルで、2位には僅差でITオペレーションとなっています。

続いてアーキテクチャ、データ管理、ストレージ、ソフトウェア開発などが上位に上がっているとのこと。

さらにこうしたITスキルの不足は、デジタルビジネススキル、ヒューマンスキル、リーダーシップスキルなどの非技術的なスキルの必要性によってさらに悪化している状況にあるとIDCは指摘しています。

組織が「学習する文化」を持つべき

IDCのリサーチディレクターであるGina Smith博士は、こうした状況の改善には組織において「学習する文化」を持つことが唯一最良の方法だと次のようにコメントしています。

「ITスキルの不足が拡大し、新技術の登場が加速する中、企業は従業員の雇用、訓練、スキルアップ、再スキルアップのための創造的な方法を見つけなければなりません。学習する文化は、そのための唯一最良の方法です」

そのために、ITリーダーは組織内でより効果的な学習環境を促進するために、教室でのトレーニングからハッカソン、実習、ゲーム、クエスト、ミニバッジまで、さまざまな戦略を採用する必要があるとIDCは説明します。

その上で組織において学習する文化と環境を育むために、文化の変革をトップから開始し、学習が組織にとって重要なのかをリーダーが示すこと、従業員の目標とビジネス目標を一致させ、従業員の成長過程を通じて継続的な学習を促進し、パフォーマンスだけでなくプロセスも評価する報奨プログラムを作成すること、そして十分な時間と資金、人的資源を配分することなどが必要だと指摘しました。