日本はデジタルスキルなどの自己評価が最低レベル—ガートナー

今回は「日本はデジタルスキルなどの自己評価が最低レベル—ガートナー」についてご紹介します。

関連ワード (調査等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。


 ガートナー ジャパンは、主要9カ国の企業で働く従業員を対象に実施した「Gartner 2021 Digital Worker Experience Survey」の結果を発表した。

 これによると、日本の従業員は他国と比べ、デジタルスキルの自己評価が最も低いだけでなく、ワークプレース系アプリケーションの活用率も最低レベルであることが分かった。また、新型コロナウイルス感染症(COVID-19)の影響下にあった2020年を通して、個人の生産性に関する自己評価も最も低かった。

 この調査は2020年11~12月に実施された。対象は米国、欧州(英国、ドイツ、フランス)、アジア太平洋地域(APAC=日本、中国、インド、シンガポール、オーストラリア)の従業員数100人以上の組織に所属する正社員1万80人。

 ビジネス用途のデジタルテクノロジーのスキルについては、日本は「素人」ないし「中程度」と回答した従業員が6割以上で、2017年4月に実施した調査でも自身のレベルを「素人」「中程度」と低く評価した従業員の割合は日本が最も多く58%だった。

 主要国の従業員は、約5人に1人(18%)がデジタルテクノロジーの「エキスパート」を自認しており、従業員の半数以上は自身がデジタルテクノロジーに習熟していると考えている。一方、日本の従業員で「エキスパート」を自認している割合はわずか4%だった。

 ワークプレース系アプリケーションツールの利用率については、同ツールの4カテゴリー(コラボレーションツール、情報共有ツール、トレーニング/ラーニングツール、リアルタイムモバイルメッセージング)それぞれについて利用率を尋ねたところ、毎日利用している従業員の割合が、日本はほかの3つの国や地域(米国、欧州、APAC)と比較して4カテゴリーのうち3カテゴリーで最も低く、これらの累計での利用頻度も最も少ないことが分かった。

 ガートナーは、この結果について、日本を除くAPAC対象国の従業員ではリモートワークなどの働き方を支援するデジタルワークプレース系のアプリケーションをさまざまな状況に応じて活用していることがうかがえるとしている。一方で日本の従業員は、これらのアプリケーションの活用率が少ないだけでなく、「全く活用していない」と回答した従業員の割合も最も高いという。

 生産性については、国別の比較で、生産性が向上したと回答した従業員がインドで最も多く、その割合は約半数(49%)に及ぶ。地域別では日本を除くAPACで生産性が向上したという割合が最も高くなっている。一方で日本は、生産性が低下した(「非常に下がった/やや下がった」の合計)割合が最も高く(39%)、生産性が向上したという割合も14%と調査対象国中で最低で、他国に比べて生産性が上がっていない状況が浮き彫りになった。

 グローバルの結果では、2020年1月以降に在宅勤務時間が増えた従業員のうち、36%は生産性が向上(「非常に上がった/やや上がった」)し、35%は「変化なし」と回答している。生産性向上の要因として最も多く挙げられたのは「勤務時間の柔軟性」で、回答者の43%が選択した。

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