富士通が仏企業と協業–食品に含まれる汚染物質の成分分析に向け

今回は「富士通が仏企業と協業–食品に含まれる汚染物質の成分分析に向け」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　富士通と仏Phytocontrol Groupは、食品に含まれる汚染物質の成分を分析するサービスの提供に向け、戦略的協業に合意した。

　これに基づき、富士通の高度なコンピューティング技術を誰でも容易に利用できる「Fujitsu Computing as a service」（CaaS）上で、Phytocontrolのクロマトグラフィー質量分析法と富士通の人工知能（AI）技術を活用した成分分析サービスを2023年度にグローバルで提供する。

　CaaSは、スーパーコンピューターや「デジタルアニーラ」などの高度なコンピューティング技術に加え、AIなどのソフトウェア技術を誰もが容易に利用できるというサービス群。2022年10月から国内での展開を予定しており、2023年度に順次グローバル展開を目指している。

　Phytocontrol Groupは汚染物質の分析を主軸とする企業。富士通と同社は、2020年に食品や水に含まれる汚染物質の成分分析プロセスを自動化するAIシステムを開発し、自動化前と比べて1サンプル当たりの生データ抽出から結果検証までの分析時間を5分の1に短縮し、人為的ミスも低減させた。

　この成分分析サービスは、まず食品会社や流通業者、規制当局などへ提供する。その後ヘルスケア、化粧品業界など幅広い業界へ適用し、欧州をはじめとするグローバルへ展開する予定だ。