米国の若手従業員、大多数が職場でAIを活用し有用性を認識

今回は「米国の若手従業員、大多数が職場でAIを活用し有用性を認識」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　困難な業務や膨大な業務をこなすのに人工知能（AI）を役立てている人はいるだろうか。そういう使い方をしている人は、少なくとも最新の調査結果を見る限り、多数派に属している。

　Googleのクラウドサービス「Google Workspace」部門が米国時間11月25日に公開した調査結果よれば、調査参加者の82％がすでに職場でAIを利用していることが判明した。1000人以上が参加したこの調査は、The Harris PollがGoogle Workspaceの委託を受けて実施したもので、勤務先ですでにリーダー的な立場にあるか、リーダーを目指している米国の22〜39歳の労働者に焦点を当てたものだ。

　88％の回答者は、膨大な量の業務に取りかかるのにAIを利用すると述べていた。具体的には、70％もの回答者がすでにAIを使ってメールを作成しており、難しい内容のメールを一から作成したり、言葉の壁を越えたりするのに役立てているという。そればかりか、88％の回答者が適切な文体にするためにAIを活用していると答えていた。

　また、87％の回答者は、AIがスマートフォンで長文のメールを書く作業を楽にしてくれると考え、90％の回答者は、AIが会議でメモを取ってくれると分かっていれば、外出先での会議に安心して参加できると述べている。すでに毎週2つ以上のAIツールを利用していると答えた人の割合は、自らをZ世代と考えている回答者で93％、ミレニアル世代と考えている回答者で79％に達していた。

　将来については、調査回答者のほぼ全員（98％）が、今後5年以内にAIが自分の業界や職場に影響をもたらすと予測している。AIをすでに利用している回答者の半数以上は、その経験や評価を同僚と共有しており、そのうちの75％は、生成AIツールの利用を同僚に勧めたことがあるという。

　調査対象者らはさらに、生産性、コミュニケーション、リーダーシップの向上にAIが役立つとも考えている。

　調査回答者の半数（50％）は、AIが定型業務の自動化にもたらす影響について、今あるものと潜在的なものを含めて認識しており、自動化によって戦略的な業務に費やす時間が増えると述べている。

　すでにリーダーとして仕事をしているかリーダーを目指している調査回答者の多くは、他のメンバーとのコラボレーションやコミュニケーションを強化したりチームを率いたりする上で、AIが有効な手段になると考えている。具体的には、86％もの回答者がリーダーを優れたマネージャーにするのにAIが役立つと考え、79％の回答者が優れたマネージャーになるためにAIを利用することに関心があると回答している。