レノボら4社が提言する「未来の働き方」–日本が5年後に抱える課題とは

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　アステリア、サイボウズ、ZVC Japan（Zoom）、レノボ・ジャパン（レノボ）は、2020年4月に発令された初めての緊急事態宣言から2年が経ったことを契機に、「これからの働き方を考える」というテーマで調査を実施し、4月7日に結果を発表した。併せて、4社のトップが自社のテレワーク状況や今後の働き方について見解を述べた。

　同調査は3月9～11日、全国のフルタイムで働く2000人を対象に実施された。テレワークの実施状況を聞いたところ、コロナ禍以前のテレワーク実施率は7.1%だったのに対し、2020～2021年の緊急事態宣言中には29.5%に上昇した。2022年現在は緊急事態宣言中に比べると減少しているものの、全国の就業者の約4分の1がテレワークをしている。

　一方、「テレワークができる職種だが、導入されていない」と回答した人は、2022年現在8.9%いると明らかになった。テレワークを利用しにくい、または利用できない理由としては、「職場以外だと部屋や机、椅子など、物理的環境が整っていない」「職場がテレワーク環境に設備投資できていない」という「ハード面」と、「社内／社外関係者とのコミュニケーションが取りにくい」「テレワークの業務ルールが整っていない」という「ソフト面」の両方において課題が存在していると分かった。

　テレワークの普及とともに「オフィスの存在価値」についても、この2年間で見直された。調査対象のうち、オフィスワーカーの1435人に「（テレワークをできたとしても）今後もオフィスはあった方がいいと思うか」と聞いたところ、約6割が「そう思う」と回答した。年代別に見ると、20代で「そう思う」と答えたのは55.9％だったのに対し60代は69.6％で、13.7ポイントの差が見られた。

　今後もオフィスがあった方がいいと思う理由として、「業務に使用する機器がある」「資料やデータを保管する」などが上位に挙がっており、自宅や外部にはないシステムや機能がオフィスの存在価値を維持していると分かった。

　一方、テレワークによって業務成果への悪影響があると回答した529人に「テレワークで働くことによって、成果が下がる理由」を聞いたところ、「社内関係者とコミュニケーションが取りにくい」が30.4％で最も多かった。だが、「オフィスがあった方がいい理由」の設問では、「職場の仲間が集まる場所がある」「会って議論することで業務効率が上がる」といった社内コミュニケーションに関する要素は上位に挙がっておらず、「社内コミュニケーション活性化の場」としてオフィスを活用できている企業は少ないと思われる。