外国人投機筋は日本株に弱気、日本の景気回復が鮮明になれば買いに転じるか

今回は「外国人投機筋は日本株に弱気、日本の景気回復が鮮明になれば買いに転じるか」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　本記事は楽天証券が提供する「トウシル」の「TOP 3分でわかる！今日の投資戦略」からの転載です。

　これら2点について、楽天証券経済研究所 チーフ・ストラテジスト 窪田真之氏の見解を紹介する。

　過去30年、日本株を動かしていたのは外国人だった。外国人が買い越した月は日経平均が上昇、売り越した月は日経平均が下落する傾向が30年以上続いてきた。

　外国人は買う時は上値を追って買い、売る時は下値を叩いて売る傾向があるので、短期的な日経平均の動きはほとんど外国人によって決まる。

　近年、日本銀行が巨額のETF（上場投資信託）買い付けを始めて、外国人売買の影響力がやや低下していた。

　日経平均が高値を取る時に買っているのが外国人であることは変わらないし、日経平均が暴落する時に売っているのが外国人であることも変わらないが、外国人が売っていても日経平均があまり下がらないことが増えた。

　日銀の買いが岩盤となって下値を支えていたからだ。

　しかし、日銀は3月に金融政策を変更し、「年6兆円の日本株ETF」買い付け方針を撤廃した。5月は日経平均が大きく下がった日でも日銀の買いは全く出ていない。日銀の買いがなくなって、外国人次第で動く元の日本株市場に戻りつつある。

　上のグラフを見れば明らかだが、2021年に入って日本銀行の買いが少なくなると、日経平均の細かな上下動までほとんど外国人売買によって決まるようになっている。

　2～3月は外国人が売ったり買ったり方向が定まらなかったため、日経平均も方向感のない展開となった。5月に外国人が売り越したことで日経平均はいったん急落した。

　ただし、その後、継続して売ってきてはいないので、日経平均は持ち直しているところだ。

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