博報堂DYグループ、広告・販促・売り場を統合するデジタルマーケティング施策開発

今回は「博報堂DYグループ、広告・販促・売り場を統合するデジタルマーケティング施策開発」についてご紹介します。

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本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　博報堂をはじめとする博報堂DYグループ9社の組織「ショッパーマーケティング・イニシアティブ」（SMI）は、Online Merges with Offline（OMO）ソリューション「テレデジ・リテールONE」を開発し、提供開始した。博報堂が3月18日に発表した。同ソリューションでは、テレビ／デジタル広告領域、リテールメディアを活用して店舗へ送客する販売促進領域、売り場を強化する店頭領域を統合し、メーカーと流通企業の売り上げ最大化を目指す。

　同ソリューションの提供は、リテールテック企業のアドインテと連携して行う。消費者と企業の接点がデジタル化して常につながっている現在、企業が活用できるなデータも多様化しているという。広告施策の費用対効果を高めるには、消費者が商品やサービスを認知してから購買するまでの施策を効果的に連携させることが重要となる。これまでテレビとデジタル、テレビと店頭、デジタル広告と効果検証をつなぐ施策は存在していたが、これらの施策群は分断されていた。

　テレデジ・リテールONEでは、まずテレビ／デジタル広告によって商品の認知や購買意向の喚起を図る。そしてクーポンの配信といったデジタル販促で来店を促進し、流通企業と連携して売り場を強化することで売り上げの最大化を目指す（図1）。

　広告・来店・購買の各データを活用することで、広告／販売促進効果の可視化とそれに基づいた改善活動も可能となる。これらの取り組みは、博報堂DYメディアパートナーズが有する運用型テレビ広告サービス「TV AaaS」、アドインテが強みとするビーコンを活用した「リテールDXソリューション」などを統合・活用し、各地域のテレビ局や流通企業と連携して行う。

　テレデジ・リテールONEは、メーカー・流通企業の双方にもメリットを提供できるとしている。メーカーに対しては、認知から店舗強化、効果測定までを一気通貫で実施することで売り上げの最大化が期待される。流通企業にとっては、テレビ／デジタル広告と連動させて店舗への集客力を高めることで、サプライチェーン全体の収益力強化が期待されるという。

　今後もSMIは、流通・小売・メーカーのビジネス成果や売り上げに貢献し、消費者に新しい買い物体験を提供する「価値創造型の次世代ショッパーマーケティング」を提供するとしている。