変わりつつある働き方–ハイブリッドワークが定着の兆し

今回は「変わりつつある働き方–ハイブリッドワークが定着の兆し」についてご紹介します。

関連ワード （調査等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　ハイブリッドワークは浸透しつつあるようだ。GlobalDataが4400件の新たな求人について調査したところ、2022年第1四半期に募集要項にハイブリッドワークを挙げている求人は、2021年第4四半期と比較して31％増加した。需要をけん引しているのは、テクノロジー業界だった。

　ハイブリッドワークが企業と従業員の間で普及するにつれ、リモートワークとオフィス勤務の組み合わせが、「新しい」ビジネススタイルとして定着すると考えてよさそうだ。ハイブリッドワークの求人は2022年にテクノロジー業界で53％、銀行・決済業界で15％増加した。高度なスキルを持つ専門家が引き続き、働き方や仕事場を決定していることが見てとれる。

　調査から、ハイブリッドワークの求人を出している主要企業には、MicrosoftやJPMorgan Chaseなどが含まれることが判明した。ハイブリッドワークによる勤務を正しく実施できれば、企業と従業員の双方にメリットがある。また、2022年第2四半期は「クラウド」「ビッグデータ」「デジタルメディア」などのキーワードを含む求人が第1四半期よりも多く、応募者の間でも人気が高かった。

　雇用市場が減速している一方で、技術者の需要は相変わらず高い。優秀な技術者の採用ニーズを満たすため、フリーランスや個人事業主に頼る企業が増えている。通勤にかかる時間やコストを抑えたい従業員が増加しているため、ハイブリッドワークが人材を引き付ける重要な手段になっている。

　逆に、リモート雇用の求人は着実に減少しており、在宅勤務のみを希望する従業員を採用する企業は減っている。GlobalDataによると、キーワードに「リモート」を含む求人は11％、「在宅勤務」を含む求人は13％減少した。

　「新型コロナウイルスのパンデミックによる制限が緩和されるなか、『ハイブリッドワーク』がトレンドになっている一方で、『リモート』や『在宅勤務』の選択肢は減少しているようだ」と、GlobalDataのビジネスファンダメンタルズアナリスト、Sherla Sriprada氏は指摘した。

　「ハイブリッドワークは、ポストコロナ社会のニューノーマルになりつつある。柔軟な勤務形態は、組織が従業員を採用し、つなぎ止める上で、ますます重要になっている」（同氏）