KADOKAWA Connected、グループ従業員にデータ活用の研修提供–事業にひも付く教材作成

今回は「KADOKAWA Connected、グループ従業員にデータ活用の研修提供–事業にひも付く教材作成」についてご紹介します。

関連ワード (CIO/経営等) についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。


 KADOKAWA Connected(KDX)は、DX人材育成の強化に向け、KADOKAWAグループの従業員を対象に、研修プログラム「データリテラシートレーニング」の提供を開始したと発表した。KDXは2019年に設立されたKADOKAWAの戦略子会社で、同グループが運営するサービスのインフラ開発・運用などを担う。

 KADOKAWAグループでは、知的財産権(IP)の開発・製造・宣伝・流通・営業など、あらゆる面においてDXを推進し、経営/収益基盤の強化に取り組んでいる。KDXは、グループ全体のDXに向けたサービスを開発・提供している。

 データリテラシートレーニングは、データ活用に関する研修プログラム。同プログラムは、ビッグデータの分析手法、統計学や機械学習(ML)といったデータサイエンスなどの学習コンテンツを提供する。これにより、データ活用の知識を獲得し、事業運営に生かせる人材の育成を図る。

 KDXは、編集者など出版事業の担当者を対象に、ビジネスインテリジェンス(BI)ツール「Tableau」から洞察を得るための研修も予定している。同社は、学習内容がツールの使い方、統計学、MLなど「分析手法」にとどまると日常業務との関連が見えにくくなるとし、KADOKAWAグループの事業にひも付く教材を作って演習形式の研修を行っている。

 研修の修了後には、受講者同士が部署を横断してコミュニケーションを取ったり、事例を共有したりする「データ活用サロン」も始め、グループ内でのノウハウの蓄積にも取り組んでいる。KDXは今後、KADOKAWAグループの全従業員が自律的にデータを利用できる「データの民主化」を目指している。

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