New Relic、デジタルエクスペリエンスモニタリング（DEM）ソリューションを提供

今回は「New Relic、デジタルエクスペリエンスモニタリング（DEM）ソリューションを提供」についてご紹介します。

関連ワード （ソフトウェア等） についても参考にしながら、ぜひ本記事について議論していってくださいね。

本記事は、ZDNet Japan様で掲載されている内容を参考にしておりますので、より詳しく内容を知りたい方は、ページ下の元記事リンクより参照ください。

　New Relicは7月30日、完全統合型のデジタルエクスペリエンスモニタリング（DEM）を強化するソリューション「New Relic Digital Experience Monitoring（DEM）」の提供を開始した。

　多くの人に現在使われているデジタルサービスは、企業活動や私生活において必要不可欠な存在であり、今や社会インフラだと同社コンサルティング部 兼 製品技術部の部長である齊藤恒太氏は述べる。そのため、ユーザーに影響のある障害は、深刻な社会問題に発展するとともに、解決の長期化は企業にとって機会損失にもなる。

　また、システム障害だけでなく、質の悪いユーザー体験も日々発生しており、半数近くのユーザーはアプリケーションで何らかの問題に直面しているという。良質なユーザー体験の提供は、ユーザー満足度、市場の評価・競争力、収益の向上につながり、企業にとって必達の課題と同氏は強調する。

　DEMは現在、デジタルサービスのエンドユーザー体験を観測し、問題を即座に解決できることから、重要視されているという。中心的な機能として、リアルユーザーモニタリング（RUM）と外形監視（Synthetic Monitoring）で構成される。

　RUMは、ウェブアプリケーションやモバイルアプリケーションといったアプリケーションの観点から実ユーザーの体験をリアルタイムに測定する。外形監視は、アプリケーションに対するユーザーインタラクションやAPIテストをシミュレートしてテストし、実ユーザーが影響を受ける前に問題を排除する。

　New Relic DEMは、両機能を備え、問題発生時にユーザーサイドの体験を計測したり、行動をシミュレートしてテストしたりすることできる。さらに、同社のオブザーバビリティ（可観測性）プラットフォーム「New Relic」の特徴として、システム全体の処理を一気通貫で可視化することが可能なことから、ユーザー体験からインフラまでの全てをリアルタイムに追跡できる。これにより、ステークホルダー全員にシステム全体の可観測性を提供するという。

　同ソリューションを強化する新機能として、「New Relic Browser Session Replay」「New Relic Mobile User Journeys」「New Relic Mobile Logs」がリリースされた。

　New Relic Browser Session Replayは、ブラウザー上のユーザー操作を記録・再生可能なため、ユーザー体験をより深く把握できる。問題が発生する前後の画面操作やAPI呼び出しなどを詳細に把握。エラー発生30秒前からの操作も記録して状況を再現可能。エラー発生時と通常動作時でそれぞれサンプリング頻度を調節できる。

　従来、New Relicでは、ユーザー操作により発生するコンテンツ表示、インタラクション、「JavaScript」処理などを収集して可視化することで、どのような問題がどこで発生しているかが把握できるようになっていた。しかし、問題が発生するに至ったユーザー操作や問題の原因をユーザーサイドから収集される多様なデータを関連付けながら正確に把握することは難しく、時間も非常にかかっていたという。

　New Relic Mobile User Journeysは、アプリケーションのクラッシュに至った操作経路を俯瞰（ふかん）的に可視化するので、どのような経路をたどりがちだったかを直感的に把握できる。操作経路や構成の共通項を迅速に把握することで原因を容易に特定することを可能にする。クリックするだけで詳細情報を表示できる。

　これまでもNew Relicでは、どのようなユーザー操作の結果としてクラッシュが発生したかを把握できていた。しかし、モバイルアプリケーションが多くのユーザーに使われると、クラッシュの発生パターンも多岐にわたるため、対応の優先度付けが難しかったという。

　New Relic Mobile Logsは、モバイルアプリのログを収集することで挙動を詳細に把握可能にする。エラーログだけを収集したり、収集する量を調整したりできるので、負荷を抑えてログ収集ができる。New Relicのユーザーインターフェース（UI）上からログ出力をコントロールできるため、突発的な問題発生時にもユーザーに影響を与えずに調査を可能にする。

　これらの機能は、契約ユーザーやフリープランのユーザーなら追加料金なく利用が可能だと齊藤氏は述べる。